The NPDグループが実施した調査によると、レストランメニューのカロリー表示が義務化されても、消費者の長期的な外食行動に変化はなさそうだ。18才以上の回答者に一般的なハンバーガーレストランで、カロリー表示ありのメニューと、表示なしのメニューで注文してもらったところ、総カロリーはそれぞれ901カロリー対1,021カロリーで、両者の差は小さかった。 調査結果をまとめたアナリストは「外食時にヘルシーメニューを求める人は、カロリーより新鮮さ、無添加、栄養価が高いなど、品質面を重視することが再確認された。カロリー表示で短期的に注文するメニューに変化も予想されるが、そのうち元の外食行動にもどる」と述べている。規制案で米国食品医薬品局(FDA)は、店舗数20店以上のチェーン対象に、2012年上半期までに標準メニューのカロリー表示の徹底を義務づけている。 ※2011年3月23日 Meatingplace.com

健康志向が進んでいる英国で、白い食パンの代わりに全粒粉やシード（ヒマワリなどの種）入りの「黒い」食パンが人気を集めていると「デイリー・メール」紙が伝えた。
独立系小売アナリスト「Kantar Worldpanel」によると、ホワイト・ブレッド（精製した小麦粉からつくられる、いわゆる「白パン」）の昨年の売上げは、小売店全体で1%減少したという。
一方で、シード入りパンの売上げは9%、ブラウン・ブレッド（※）も6%増加している。
ホワイト・ブレッドが健康に与える影響については近年疑問の声があがっており、ホワイト・ブレッドが性的活力を減退させるという説もあるという。
一方で、全粒粉を使うホールグレイン・ブレッドなどのブラウン・ブレッドは、繊維質、ビタミンB6、ビタミンE、マグネシウム、亜鉛、葉酸、クロムなどの栄養素が豊富に含まれ、健康的なチョイスとして考えられている。
ハーヴァード大学の科学者たちが10年間にわたって行った研究によると、高繊維のパンを食べている人は、ベーグルやバゲットを食べる人よりも心臓発作や脳卒中を起こす割合が少ないという。
また、ワシントン大学の研究では、ホワイト・ブレッドからブラウン・ブレッドに変えることで、心臓発作の危険性が20%も下がるとしている。
しかし、ホワイト・ブレッドの人気が後退しているといっても、売上げ自体は依然としてブラウン・ブレッドよりも圧倒的に優性。毎日販売される1,200万斤のパンのうち、ホワイト・ブレッドは66%の790万斤を占め、ブラウン・ブレッドは27%の324万斤、シード入りは7%の84万斤。
年間売上げでは、ホワイト・ブレッドが10億ポンド、ブラウン・ブレッドは4億2,300万ポンド、シード入りは1億100万ポンドと、まだまだ差がある。

※ブラウン・ブレッド＝小麦の皮や胚芽を除かずに製粉した全粒粉と小麦粉で作ったパンのほか、ライ麦パン、胚芽パンなども含む、褐色のパンの総称。いわゆる「黒パン」。

英国では、10年以内に国内で消費される食料の半分が輸入物になるという予想が発表された。「デイリー・テレグラフ」紙が報じた。
英農業団体「National Farmers Union（NFU）」のピーター・ケンダル会長が「NFU」の会合で発表したところによると、英国の自給率は、1980年代初頭の4分の3から現在は60%以下に低下しているという。
また、今後10年から20年で50%以下になると予想されており、英国が不安定な世界市場や、深刻な食料不足の影響を受けやすくなることが懸念されている。
ケンダル会長によると、英国は欧州からの移民によって人口が増加する一方、食料の増産に苦労しているという。
近年では、英国の多くの乳製品業者が廃業に追い込まれ、牛肉や豚肉などの畜産業者は、欧州の畜産業者との激しい競争を強いられている。
ケンダル会長は「予想では、英国は2030年までに人口が7,000万人になり、その時点でも現在の生産レベルしか達成できていいない場合、自給率は50%以下になる」と話している。

 

イタリア料理の代表であるリゾットといえば、ねっとりしすぎか芯が残ってかたすぎる、難しい外国料理とかつては英国人から考えられていたが、そのリゾットが英国人の間で人気を集めており、リゾットの専用米の売上げが急増している。
「デイリー・メール」紙が伝えたところによると、リゾット米の売上げは昨年6.3%も増加し、記録的な数字に達したという。
リゾット米の代表的な商品といえる「Riso Gallo Risotto Rice」の昨年の売上げは200万個で、5年前より50万個も多くなっている。
リゾット人気の影には、セレブシェフのヘストン・プルメンソールさんやジーノ・ダカンポさんらの影響が挙げられている。
「Riso Gallo UK」のマイケル・ウィンフィールド氏は「リゾットは、イタリア同様に英国でも主流の料理になりつつある」と話している。

2011年4月9日17時16分

福島第一原発の事故を受けて、中国の国家品質監督検査検疫総局は８日夜、日本製食品などの輸入禁止対象地をこれまでの福島、栃木、群馬、茨城、千葉の５県に、東京、長野、山形、宮城、新潟、山梨、埼玉を新たに加え、１２都県とすると発表した。品目も食品全体と飼料に拡大した。

　同局は「事故が食品と農産物の安全に与える影響の範囲とレベルが一段と深刻になり、世界の多くの国々が対策を強化しているため」と説明している。（北京＝吉岡桂子）