【現代における企業の役割戦略】【９】

［６］強い会社創造戦略の危機回復能力

「強い会社創造戦略論」といえども、「乱気流とカオス」に見舞われば、危機に面することもある。このためには、「危機回復能力」を具備していなければならない。「危機回復能力」を具備させるためには、ピーター・Ｄ・ピーダーセン著「レジリエント・カンパニー」を活用することである。

（１）レジリエント・カンパニーの定義

ピーターセンは、「レジリエント・カンパニーとは、危機に直面したときの回復力が高く、事業環境の変化に柔軟に対応し、そのストレスや不確実の中から、次なる発展のきっかを見出し、社会全体の健全な営みに資する行動をとる企業」と定義している。

（２）レジリエント・カンパニーの特徴

①  アンカリング(Anchoring)

企業としての「拠り所」があり、「スタッフ」と「お客様」や「関係者」を惹きつける魅力があり、さらに信頼と信用を積み上げている。

②  自己変革力(Adaptiveness)

事業環境の変化をいち早く察知し、機敏に行動に反映できるカルチャーと組織をつくる「自己変革力」が必要である。　

③  社会性(Alignment)

社会の方向性(近未来市場における決定的な競争要因)と、自社の戦略と行動のベクトル（vector：大きさと向き合う量）が合っている。また、社会との好循環を生み出す行動に努めている。

（３）レジリエント・カンパニーの行動

①  アンカリング

１．価値観と使命を活かす

ビジネスには、「ビジョン」と「戦略」が必要であるが、その前に、「企業の意志や意図」（インテンション）で、「企業の価値観と使命」(ミッション)に最も強く現れる。

２．信頼を積み上げる

「アンカリング」を家づくりにたとえると、「価値観」はその土台や基礎であり、「使命」は全体を支える支柱のような存在といえる。これに対して、「信頼」はレンガの間のセメントや、鉄骨の骨組みを固定するボルトのような働きをする。これらがなくては、それぞれの要素がバラバラになり、一つの家をつくりあげることはできない。

②  自己変革力

１．ダイナミックに学ぶ

「自己変革力」の向上は、「レジリエント・カンパニー」の中心的課題である。いまは、「自己変革力」をカルチャーと組織に植え付け、すべての行動に反映していく必要がある。

(21世紀型の自己変革力)

・新しい価値の創出

・創造性の発揮

・自発的な問題解決能力を高める

（次なる可能性を拓く問いを見つける学び)

・総合的・社会的品質の向上

・革新のカルチャー

・枠を超えたイノベーション

・内外の協働によるＲ＆Ｄ、社会・市場開発Ｒ＆Ｄ

・時代と社会の潮流をふまえ、「表現ができていない」

・ニーズの探求による商品刷新・市場開拓

２．創造性と変革力を引き出す

「創造性」は「イノベーション」として姿を現し、これからの事業環境において、その能力移管で企業の生存・発展可能性は大きくされる。また、「創造性」と「イノベーション」を引き出す組織的な仕掛けである。

(「価値観・使命、組織内の信頼」と「創造性・イノベーション」の相関関係)

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３．研究開発を一新する

潮流を背景に、「レジリエント・カンパニー」は、さらにその先をいくオープンさを求め、21世紀に相応しい「Ｒ＆Ｄ」モデルを模索している。「自己革新力」を高めるために、自社の境界線の「通気性」を高め、双方向性の開かれた研究開発に力を注いでいる。

③  社会性

１．トレードオンにこだわる

新しい潮流が加速するにつれ、企業には、さらなる期待が寄せられるようになっている。経営と事業両面の革新を通じて根社会と環境問題の解決に主体的に貢献することが求められる。その要求に応えられない企業は「リーディング・カンパニー（leading company：主導的地位にある企業）」になれないどころか、グローバル市場における「レジリエンス」も低下しかねない。

「レジリエント・カンパニー」は、社会の方向性を冷静に展望すると、「トレード・オフ（trade－off：両立できない関係性）」を乗り越え、「トレード・オン（trade－on：二律背反を超えて新たな価値を生み出すことで両立させる）」を目指す企業こそが「お客様」と｛社会｝に広く受け入れられ、長期にわたる「成長許可」を獲得できる。

２．ブランドをつくり変える

「ブランド」は、ビジネスの最もファジー（fuzzy：あいまい）なところの一つだが、企業と「お客様」や「関係者」をつなぐ命綱のようなものである。

（レジリエンスを高めるブランディング）

・自社商品の性能的卓越（Performance　Excellence）

機能性、デザイン、品質、価格など

・自社＋商品の社会的卓越（Social　Excellence）

社会への思いと行動、課題解決への姿勢、価値観の提案　

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・対話や協働など、重要な利害関係者との双方向コミュニケーション

・多様な媒体としての人の活用（必要に応じて、セレブを含む）

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（多様なステークホールダーとの太い枠をつくる）

・既存お客様の忠誠心を高める

・未お客様を開拓する↓

・社会全般からの評判を高める