インフォメーション
（ＣＮＮ） 米テキサス州で開かれたステーキの大食い競争で、女性挑戦者が７２オンス（約２０４０グラム）のステーキ３枚を２０分で平らげて新記録を打ち立て、男性スポーツ選手のチームに圧勝した。
優勝したのは大食いプロのモリー・スカイラーさん（３５）。１９日に同州のステーキハウス「ビッグテキサン」で開かれた大会で、７２オンスのステーキ３枚とポテト３個、サラダ３皿、ロールパン３個、シュリンプカクテル３個を２０分で平らげた。フットボール選手やプロレスラーなどでつくる４チームは完敗だった。
同店経営者のボビー・リーさんはＣＮＮ系列局ＫＶＩＩの取材に、「大会は１９６０年からやっているが、一度にこれだけのステーキを食べた人物はこれまで皆無だった」と目を見張った。
スカイラーさんは昨年の大会で自身が達成した記録も更新して賞金５０００ドル（約５０万円）を獲得。ギネス・ワールド・レコーズに記録を申請する。
http://www.cnn.co.jp/fringe/35063483.html?tag=nl
10～20代の若者を中心に高い人気を誇る米国のメキシカンファストフードチェーン「Taco Bell（タコベル）」が4月21日に日本1号店を東京・渋谷にオープンする。
Taco Bellは、米国・カリフォルニアで1962年にグレン・ベル氏が創業。当時、トウモロコシの薄焼きパン（トルティーヤ）で肉、野菜などを包んだタコスやブリートといったメキシカン料理のファストフードは珍しく、すぐにチェーン店舗展開を始めた。その後、全米および海外へ出店を加速し、現在はKFC（ケンタッキーフライドチキン）、Pizza Hut（ピザハット）などとともに米YUM! Brandsのグループ傘下として、米国で6250店舗、海外で250店舗を運営するほどの企業規模になった。全世界で週間来客数は4200万人を超え、年間売上高は80億ドル。従業員数は15万人に上る。
そんなTaco Bellが満を持して日本進出を果たしたわけだが、実はこれが“再上陸”。1980年代後半に東京や名古屋に出店するも、わずか数年のうちに撤退。以降は在日米軍基地に数店舗構えるだけだった。なぜこのタイミングで再び日本市場に参入するのか。Taco Bellの海外事業トップであるメリッサ・ロラ氏をインタビューした。
――Taco Bellの海外事業の現状を教えてください。
Taco Bellは現在、ラテンアメリカ、アジア、欧州など26カ国に250店舗を展開しています。中でも好調なのがカナダ、コスタリカ、グアテマラです。カナダではKFCと連携した店舗をいくつも設置したり、コスタリカやグアテマラでは約30店舗ずつ運営したりと、他のエリアと比べても際立っています。
引き続きこうした既存の市場を伸ばすとともに、新規市場の開拓にも力を入れていきます。約1年半前、親会社のYUM! Brandsが海外ビジネスを強化すべく、Taco Bell、KFC、Pizza Hutのブランドごとに独立した海外事業部門を組織しました。
それに伴い、Taco Bellでは2023年までに海外店舗を1300店舗に拡大するという目標を打ち立てました。この戦略を進める中で新たな市場として最初に白羽の矢が立ったのが日本です。
――なぜ日本だったのですか。
日本は元々ファストフードの市場が大きく、新しい味や料理などに対する消費者の挑戦意欲も強いからです。Taco Bellが提供するようなメキシカン料理の関心も少しずつ高まっているため、日本でも成功するチャンスが十分にあると考えました。
ただ今回の日本進出は、フランチャイズ契約を結んだアスラポート・ダイニングからのアプローチによるものが大きかったです。彼らが何度もカリフォルニアのTaco Bell本社にやって来て、情熱的なプレゼンテーションをしてくれました。それに心を動かされました。
（編集部注：アスラポート・ダイニングは、焼肉チェーン「牛角」や焼鳥チェーン「とり鉄」などを運営。同社の檜垣周作社長によると、約3年前からTaco Bellにラブコールを送り続け、日本でのフランチャイズ契約にこぎ着けた。「これまでアスラポート・ダイニングは居酒屋など夜の業態が多かったので、昼間の業態を伸ばしたいと考えていた」と檜垣社長は話している）
http://bizmakoto.jp/makoto/articles/1504/21/news027.html
ドイツでベーカリー、精肉店、洋菓子店の数がほぼ半減している。これらの商店の店舗数は1995年時点では５万5,955店に上ったが、2014年には３万565店と45.5％減少している。緑の党が先に提出した質問への一部回答として、連邦議会が16日公表した。
商店数の減少に伴い、従業員の数は1995年の57万1,518人から、2014年には53万52人に減少。ただ、商店数に比べると落ち込みは緩やかだった。
政府は、食品業界に構造変化が起こっていると指摘。背景には、消費者の購買行動の変化や産業・技術の進歩による競争の激化があるという。こうした中、個人経営のベーカリー、精肉店は大手に吸収統合され、「支店化」が進んだとしている。一方、洋菓子店では同様の変化は見られないという。
オンライン統計会社Statistaによると、ベーカリー、精肉店、青果店などの専門店で買い物をする消費者の数は年々少なくなっている。2014年には4,782万人と、１年前から1.1％減少した。
タイ 2015/04/20（月曜日）
ＣＰＦ、インドのファストフード店を500店に［食品］
タイの食品最大手チャロン・ポカパン・フーズ（ＣＰＦ）のインド現地法人、ＣＰインディアは、ローストチキンなどを販売するファストフード店「ファイブスター・チキン」を向こう３年以内に計500店に増やす方針を明らかにした。17日付プーチャッカーンが報じた。
今後特に出店を強化するのは南部のテランガナ州とアンドラプラデシュ州。両州ともに人口が密集しており、購買力が高く外食機会が多いとされる。両州共管の州都であるハイデラバードには既に３店を開設しており、今後100カ所まで増やす計画。両州のほか、西部都市のムンバイやプネーへの出店も強化する。
インド国内の「ファイブスター・チキン」は現在260店。いずれも100～200平方フィート（約９～19平方メートル）のファストフード店で、フランチャイズ（ＦＣ）店が全体の90％を占める。近くオンラインによるデリバリーサービスを開始する計画で、現地の宅配業者と交渉を進めている。
台湾 2015/04/20（月曜日）
日系ラーメン店、台北主要３商圏に集中［商業］
信義全球資産管理は17日、台湾に店舗を構える日系ラーメン店に関する調査結果を発表した。調査によると、現在は台湾域内に少なくとも19ブランドが54店を出店。店舗の半数以上は台北ＭＲＴ（台北捷運）忠孝敦化駅周辺の「忠孝敦化商圏」など台北市の主要３商圏に集中している。
日系ラーメン店が集中する３商圏は、忠孝敦化商圏のほか、中山北路一段周辺の「中山南京商圏」と忠孝西路一段～西門町（漢中街や武昌街）周辺の「站前西門商圏」。54店のうち、忠孝敦化商圏に26％、中山南京商圏と站前西門商圏に13％ずつが集まっている。
店舗が１店のみのブランドは19のうち８ブランドで、その50％近くは中山南京商圏に出店。店舗数では忠孝敦化商圏が最も多いが、進出１店舗目を中山南京商圏に開くブランドが多いことが見て取れる。信義全球資産管理の王維宏経理は、「日系のホテルがあり日本人客が多い中山南京商圏は、台湾の消費者を狙う日系ラーメン店の初出店の場となっている」との見方を示した。
また王経理によると、多くのブランドが集まる中山南京商圏の日系ラーメン店は、面積の大きな路面店が多いのが特徴。一方、站前西門商圏にある店舗の９割以上がホテルや商業施設内などに出店しているという。
信義全球資産管理が関係者の話として引用したところによると、2011年の東日本大震災後、ラーメン店も他の業界と同様、災害からのリスク分散を目的とした海外進出が相次いだ。特に、日本の食に親しみを持つ人が多い台湾を進出先に選ぶ店が多かったもようだ。