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フードリンク・ランダムトーク
3月27日に東京・原宿の明治通りにオープンした商業ビル「キュープラザ」。31日夜に訪問したら、ビル前でテナント各店の客引き合戦が繰り広げられていました。新施設なのに。これからじわじわ認知が広がっていくのでしょう。9階のマザーズの「カンテラ」は8割ほどの入り。安村社長が楽しそうに自ら生ハムをスライスしていました。ランダムトークです。
米国のファーストフードはお客様を名前で呼ぶ。
ロサンゼルスのダウンタウンにある「スターバックス」。出勤前の会社員達の列に並びました。順番になると注文と共に名前を聞かれました。「ヤスダ」と応えました。暫くすると、「ヤスダ、あなたのコーヒーが出来ました（おちろん、英語で）」と告げられカウンターに自分のコーヒーを取りに行きました。
「間違えてパンも温めちゃったので、良かったら食べない？あげる」と女性スタッフから誘われて、パンもタダで食べました。伝票には「ＹＡＳＵＤＡ」とプリントされていました。
同じくダウンタウンの屋台村のような[グランドセントラルマーケット」。いつも行列が絶えない「エッグスラットeggslut」という店があります。カウンター内には卵が山積み。目玉焼きが挟まれたハンバーガーを皆が美味そうに食べています。玉子は半熟よりも生に近く、バンズを噛むとドロッと黄身が溢れてきます。
警察官もカウンターでパクついています。注文してからカウンターに座って待つこと20分。「ヤスダ、出来たよ」と渡されました。そういえば、レジで名前を聞かれましたし、伝票にも名前がプリントされていました。
変わって東京の「ハブ」。キャッシュオンデリバリー制の英国風パブのチェーン。スタッフがお客様を名前で呼んで楽しそうに世間話をしていました。対して、日本の「スターバックス」などカフェでは注文後、何となく待っていると、商品名で呼ばれます。「カプチーノをお待ちの方？」と。毎日通うお客様にも同じ対応です。
日本の外外食の間でお客様を個人名で呼ぶことは失礼だという意識があるのでしょうか。お客様は匿名を求めているのでしょうか。最近は目立たなくなった個人商店ですが、そこでは常連客は認識され名前で呼ばれていました。いつから匿名が良しとされたのでしょうか。
頻繁に訪れるファーストフードこそお客様を名前で呼ぶべきではないでしょうか。ウチの会社の近所の「カフェドクリエ」では頻繁に通ってるのに、いつも新規客と同じ応対です。私のコーヒーはブラックで良いのに、いつもスプーンを付けてきて、いつも私は断ります。
もっとお客様に興味を持って欲しいですね。そうすれば、コーヒーをコンビニに取られなかったのではないでしょうか
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SHAKE SHACKにCarl's Jr.も 外資系バーガー続々上陸の背景
NEWS ポストセブン 4月5日(日)16時6分配信
外資系ハンバーガーチェーンが次々と東京進出を発表している。なぜハンバーガーチェーンなのか、なぜこの時期なのか。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が解説する。
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外資系チェーンを中心としたハンバーガーバトルが、東京で勃発する気配だ。ニューヨークNo.1との呼び声も高いグルメバーガー「シェイク・シャック」は2016年に東京に1号店を出店し、東京五輪が行われる2020年までに10店舗を展開する計画になっている。
1980年代後半から1990年代にかけて日本で数店舗を展開していた「カールス・ジュニア」も2015年秋に再上陸。都内に1号店を出店し、約10年で全国150店舗を目指すという。
ラグジュアリーホテル、グランドハイアット東京のステーキハウス「オーク ドア」では、5月31日までの期間限定で人気の「オーク ドア バーガー」に直径20cm、パティ1kgという巨大なジャイアントサイズがお目見えした。
それにしても、なぜいまハンバーガーの日本進出が目立つのか。確かに円安や、東京≒ミシュランの獲得星数世界最多都市であることなど、好条件が整っているように見える。だが”外資系バーガー”の日本進出が加速する理由はそれだけではない。
まず大きかったのが、2013年に米国産牛の輸入規制が緩和されたことだ。BSEの発生で2003年12月から米国牛の輸入が禁止された。2005年12月には月齢20か月以下を対象に輸入は一部再開されたが、規制下での輸入量は最盛期の半分にも満たなかった。その規制が2013年2月に、月齢30か月以下という取引しやすい基準に緩和された。以降、アメリカのステーキハウスが続々と日本上陸を果たし、バーガーチェーンもそれに続いた形だ。
また海外では、テストマーケティングを行う都市として東京の評価が高いという。今年の4月1日のエイプリルフール、バーガーキングが「直火焼きパティ」の香りがするという香水「FLAME-GRILLEDフレグランス」を1日限定、日本のみで発売した。
日本でこうした施策が実施されたことに対して、海外の報道では「地理的に超高効率」「クオリティの担保」「行列を厭わない国民性」といった面が評価されたのでは、との見方もあった。
地理的に効率がいい――つまり人口が密集していれば集客はしやすい。少なくとも初期は需要が供給を上回ることが予想される。つまり、PR効果の大きい「行列」を獲得できる。その状態で一定のクオリティを保てば、規模の拡大につながる。万が一、前提条件が激変したとしても、1店舗ずつの出店ならばダメージを最小限に抑えた状態で撤退できる。
しかも2020年には東京で五輪が開催される。数年後に、さまざまな形で東京の風景が世界に発信されることを考えると、このタイミングでの日本進出は各バーガーチェーンにとって、まさに垂涎モノ。
実際、各チェーンの日本進出決定の発表時期は、「カールス・ジュニア」2014年12月、「シェイク・シャック」今年の2月。ハンバーガーチェーン以外でも4月21日に東京・渋谷にオープンするメキシカンファストフード「Taco Bell（タコベル）」のフランチャイズ契約締結も今年の2月。東京五輪の開催が決定されたのは2013年9月だから五輪開催決定が各チェーンの日本進出の背中を押した可能性は高い。
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1971年にマクドナルドが銀座に一号店を出店して以降、日本の都市の風景は変わった。京都大学の藤井聡教授は、自身の論文内で「「マクドナルド化」する社会の中で、良質な風景が破壊され，画一化していく過程を「風景の近代化」と呼称」した。マクドナルドが勢いを失い、新たなバーガーチェーンが上陸する。東京五輪までの数年で、この国の風景はどのように変わっていくのだろうか。
食品の機能性表示が解禁され、今後は農作物にも機能性を表示できるようになる（写真はイメージ）食品の機能性表示が解禁された。「○○を含み、骨の健康を保つ食品です」「○○を含み、お腹の調子を整える機能があります」といった表示の付いた食品を目にする機会が増えていくことだろう。安全性や機能性について一定条件をクリアすれば、企業や生産者の責任で「体のどこにいいのか」や「どう機能するのか」を表示できるようになる。
これまで食品の機能性の表示は「特定保健用食品（トクホ）」と「栄養機能食品」に限られていた。新たな制度で私たちの生活にどんな影響があるのだろうか。
どんな表示が可能になるのか
新たな表示制度は4月1日から。ただし、新制度が施行されても、届出などの手続きを経る必要があるので、早くても6月頃に店頭に並ぶ見通しだという。対象はアルコール以外の食品全般だ。農作物にも表示することができる。ただし、トクホや栄養機能食品との重複表示はできない。
例えばこんな風に表示される。商品の包装のよく見える場所に「機能性表示食品」と書かれ、「○○（成分名）を含み、△△（身体の部位）の健康を保つ機能があります」などと示される。
この表示では、情報提供と注意喚起のため、機能性だけではなく多くの項目の表示が義務づけられる。1日の摂取目安量、栄養成分、メーカーの連絡先などに加え、「1日に○個までが目安です」など食べ方やバランスのとれた食生活を啓発する文言も必要だ。「国に評価を受けたものではありません」という注意書きもある。生鮮食品にもほぼ同じ項目を容器や包装に表示する必要があるという。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/43389
２月上旬、湾岸のドバイ首長国に出張してきた。目的は2月8日から12日にかけて同国で開催された「湾岸食品（Gulfood）2015」展示会を視察される日本企業の約50人の方々のご案内であった。
「湾岸食品」展示会の様子（JTBコーポレートセールス）今回のドバイ訪問は、開催の約10日前に日本人人質殺害事件が起きていただけに、同国がテロ事件にどの程度神経を尖らせているのかをうかがい知る良い機会ともなった。
結論から言えば、展示会場となったドバイ・ワールド・トレード・センターの安全対策は、少なくとも表面的には極めて緩いものであった。会場であるセンター内の各ブースの入り口には警備員がおり、それとなく入場者をチェックしていたものの、大きな鞄を持っていた筆者は特段中身の検査を受けることもなく中に入ることができた。
とりわけ驚いたのが、外部からドバイ・ワールド・トレード・センターへは、簡単に出入りができたことである。仮に、筆者がテロリストであれば、爆弾であろうが、マシンガンであろうが、たやすく持ち込むことができたはずだ。
要はそれほどセキュリティが緩やかだったのだが、油断しているというよりも、むしろ何事も起きないと確信しているかのような警備態勢に思えた。周知のように、ドバイは許可さえ得ればホテルやレストランでアルコール類を供することが出来るし、バーやクラブといったナイト産業も発展している。外国人が積極的にドバイを訪れ、さらには喜んで働いてくれるためにはアルコールやナイトライフという仕掛けがなくてはならないと考えているからだ。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/4848
ベトナム 2015/04/02（木曜日）
国内畜産脅かす輸入牛、18年に関税０％［農水］
東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）自由貿易地域（ＡＦＴＡ）に基づくＡＳＥＡＮ物品貿易協定（ＡＴＩＧＡ）で、2018年には牛肉に対する輸入税（関税）率が０％に引き下げられる。ベトナム国内の畜産業界には大きな脅威だ。ベトナム・ニュース（ＶＮＳ）が報じた。
輸入牛の消費は急増中で、昨年は25万頭と牛肉２万6,000トンが輸入された。ベトナム畜産協会（ＡＨＡＶ）のグエン・ダン・バン会長によれば、最大の輸入先であるオーストラリアからは、10年の3,500頭から昨年には18万1,000頭と、わずか４年間で52倍の増加。今年は同国から20万～22万頭の輸入が見込まれている。
一方、国内畜産業が対応できるのは、牛肉需要のわずか70％余り。オーストラリアやニュージーランドのような大規模な畜産業の確立も見通しが立たない。
牛の飼育が盛んな南部ドンナイ省の畜産協会の専門家によれば、過去10年間の都市化で地価が上昇。それとともに畜産コストが上昇し、価格競争力が低下している。競争力向上のために長期計画が必要というのが専門家らの意見だ。
昨年国内で飼育されていたウシは500万頭余りで、牛肉生産量は年間29万7,400トンだった。