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長浜淳之介のトレンドアンテナ:なぜ「目隠しレストラン」が人気なのか (1/3)
目隠しをして、肉が香ばしく焼ける音をヘッドフォンで聞きながら熟成肉を楽しむ「旬熟成 GINZA GRILL」が人気を集めているという。
目隠しをして“本当の肉の味”を楽しむステーキレストラン「旬熟成 GINZA GRILL」が人気を集めている。
ただ目隠しをするだけではない。牛肉が香ばしく焼ける音をヘッドフォンで聞きながら、聴覚を刺激するサービス「リスニングイーツ」を提供している。
同店は2017年4月にオープン。東京・銀座エリア最大級の商業施設「GINZA SIX(ギンザシックス)」のレストラン街「ザ・グランギンザ」にある。ザ・グランギンザ自体が「銀座から第6感をも刺激する、トレンドや文化・体験価値の発信基地」をテーマにしているが、まさしくそれに沿った提案だ。
席数は54席で、年間の売り上げ目標は2億5000万円。反響は大きくランチ、ディナータイムともに連日満席で、順調に予約が入っている。
雑誌やSNSの写真写り、映像映えの良い商品が売れる傾向にあるのは否めないが、リスニングイーツはそうした視覚重視の常識に対する、新たな挑戦である。
http://www.itmedia.co.jp/business/articles/1708/09/news016.html
ンアル飲料、欧州でじわり人気 定着するか
――WSJの人気コラム「ハード・オン・ザ・ストリート」
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ビール風飲料は、バーベキューを楽しんでいるのに飲めない哀れなドライバーや妊娠中の女性向けなどのニッチな飲料の地位をついに脱しつつあるのかもしれない。大手ビール会社にとっては恩恵だが、メリットを得られるまでには時間がかかりそうだ。
オランダのビール大手ハイネケンは先週、欧州での低アルコール・ノンアルコールビール販売量が1-6月期に2桁伸びたと発表した。欧米では、仕事や運動時のエネルギー水準に影響しない、ビールよりヘルシーな飲料を求める動きが強まっている一方、メーカーは風味を損ねることなくビールからアルコールを取り除く方法を改善してきた。
ハイネケンは自社の中小ブランドでアルコールフリー版を手掛けてきたが、5月に旗艦ブランド製品のアルコールフリー版「ハイネケン0.0」を発売した。ジャンフランソワ・ファン・ボクスメア最高経営責任者(CEO)はこの商品について、ビールがこれまで失ってきた社会的機会(ランチタイムなど)に浸透する追い風になるとの期待をのぞかせた。
ボクスメアCEOだけではない。ハイネケンの主な競合相手であるベルギーの アンハイザー・ブッシュ・インベブ (ABインベブ)は昨年、低アルコール・ノンアルコール商品がビール売上高全体に占める割合を、当時の約7%から2025年までに20%に引き上げる目標を明らかにした。
こうした高い目標は対外的なことも動機になっている。大手ビール会社は節度ある飲酒に取り組む姿勢を明確にする必要がある。ABインベブが昨年進めた英SABミラー買収案件は、当局から厳しい精査を受けた。
だがノンアルコールビールの販売促進は経営的にも理にかなっている。プライスポイントが通常のビールと似ていながら税金が安いため、ノンアルコール商品の割合が増えればメーカーの利幅が厚くなるのだ。ABインベブは飲酒者にアルコールを見捨ててほしいと願っているが、これは米フィリップ・モリス・インターナショナルが喫煙者に従来のたばこを捨ててほしいと思う構図と同じ。当局と投資家の両方を喜ばせたいことが理由だ。
そうなると、それらの商品が本当に売れるかどうかが問題になってくる。メーカーは本物のビールとの共食いを避けながら、魅力を吹き込まなければならない。ハイネケンはおそらく最も大胆だった。昨年の大型広告キャンペーンでは、さまざまなタイプの酔った男性たちに失望した女性たちが、ハイネケンのボトルを拒否する、勇気ある男性に目を留めるというコマーシャルを流した。男性の魅力はビールを飲みすぎると高まるどころか低くなるとの意味合いが込められていた。
低アルコールビールがどの程度売れているのかも判断しがたい。ハイネケンのノンアルコールビールは1-6月にブームになったかもしれないが、経済が低迷しているナイジェリアとエジプトでのモルト(非発酵ビールの一種)販売量が減少したことの影響もある。世界全体の数値を見ると確かに伸びているが、国ごとの事情で歪められている。例えば中国で低アルコールビールの割合が高いのは、消費者が積極的に選んでいるためではなく、安いビールのアルコール含有量が低いためだ。
バーンスタインのアナリスト、トレバー・スターリング氏の考えでは、欧米の消費者が現在コーラや飲料水を買うような状況でノンアルコールビールを飲むようになるには――大手ビール会社の幹部にとっては夢のシナリオだ――大幅な「考え方の変化」が必要になる。こうした傾向は始まったばかりであり、投資家は近く大儲けできると期待すべきでない。だがビール風飲料は、いずれは業界の健康にいい飲み物になるはずだ。
http://jp.wsj.com/articles/SB10279766253621133958604583314841145609064?mod=djem_Japandaily_t
欧州の食堂車、日本の観光列車とは大違い
カレーライスが2300円の列車もある

日本では観光列車に乗る以外、体験できなくなった食堂車での食事。一方、欧州では今冬お目見えする新型車両にも食堂車が設けられ、今もなお「列車旅の楽しみのひとつ」として人々に親しまれている。
食堂車はどんな列車に組み込まれているのだろうか。ドイツのICEをはじめ、フランスのTGV、イタリアのフレッチャロッサなど各国を代表するハイスピードトレインはもとより、国をまたいで走る「ユーロシティ(EC)」、そして同一国内だけを走る「インターシティ(IC)」など、いわゆる特急タイプ以上の優等列車にはたいてい連結されている。もっとも設備のレベルには若干の差があり、街中にある一般的な飲食店と同様にいすとテーブルが設置されている車両を「レストランカー」、立ち席スタイルで食べたり飲んだりする車両を「ビストロカー」や「ビュッフェカー」と呼んでいる。
欧州の駅にももちろんサンドイッチなどスナックが買える売店やファストフード店が設けられているが、食堂車やビュッフェカーのおかげで車窓の風景とともに温かい料理が食べられるのは、日本と大きく異なる列車旅の醍醐味だろう。
国ごとに特色あるメニュー
欧州各国の鉄道は、国ごとに違う車両が走っているが、それと同様に食堂車などの設備やメニュー、そして価格もそれぞれ異なっている。言い換えれば、国ごとの特色あるメニューが車内で楽しめるというわけだ。また、車内の限られたスペースでの食材保管や調理といった悪条件があるにもかかわらず、メニューの種類は意外とバラエティに富んでいる。
たとえばICEでは、ドイツ名物のソーセージを筆頭に、牛肉のシチューやパスタなどが供される。一方、TGVではバケットのサンドイッチのほか、できたて熱々のクロックムッシュ(パンにハムとチーズを挟んで焼いたもの)もあり、本場のチーズやハムのおいしさが存分に楽しめる。一方、イタリアではしっかりトーストされたパニーニが食べられる。
http://toyokeizai.net/articles/-/182630?utm_source=morning-mail&utm_medium=email&utm_campaign=2017-08-05日本人は欧州産チーズを真に楽しめていない
EPA合意で関税撤廃の一方、複雑な問題も

ヨーロッパはチーズ大国
美食の町として名高いフランス・リヨンの中心部にある、ポール・ボキューズ中央市場。フランス料理界の巨匠、ポール・ボキューズ氏に敬意を表して名付けられたというこの市場には、ジビエなどの肉や、魚介、果物、総菜、ワインなどを売る食材屋が軒を連ねている。新鮮な食材をその場で調理し、地元のワインと一緒に楽しむことができるバーやレストランも併設され、なんとも活気に満ちあふれている。

なかでも目を引くのは、数え切れないほどの豊富な種類が並ぶチーズの専門店。フランスの食文化にはチーズは欠かせない存在、年間のチーズ消費量は1人当たり26.2kgと、世界でトップだ。日本での消費量が同2.2kgであることと比べその差は10倍以上と、いかにフランス人の食生活に慣れ親しんだ存在であるかがうかがえる。
市場の一角にあるチーズ専門店には、優に40種類を超えるさまざまなチーズが並ぶ。牛やヤギ、羊などから作られたチーズは、その製法もさまざまで、パルメザンやゴーダなどハード系のチーズのほか、モッツァレラやリコッタ、ブッラータ、など新鮮さが売りのいわゆるソフト系チーズまで、あらゆる種類のチーズが楽しめる。
吉野家のコメ、「一段下にみて欲しくない」
農家との距離縮めて安定調達

取材をしていると、相手の何気ないひと言でものの見方が変わることがある。吉野家ホールディングスにコメの調達についてインタビューしたときのことだ。コンビニの弁当やおにぎり、外食で使うコメのことを、ふつう「業務用米」と呼ぶ。とくに意識せずに取材でその言葉を使うと、担当バイヤーは流れを断ち切って次のように語った。
「個人的な意見ですが、業務用米って言葉嫌いなんですよね」
今回はこの言葉を手がかりに、稲作とコメの販売、消費、さらに農政のことを考えてみたいと思う。
なぜアグリ吉野家ISを立ち上げたか
取材の目的は、コメを中心にした食材の調達会社「アグリ吉野家IS」の事業内容を理解することにあった。企業と農業との関わりをテーマに取材し続ける中で、農場を直接運営することだけが、企業がやるべき農業ビジネスではないと思うようになったからだ。
アグリ吉野家ISは2009年の設立。吉野家と神明、伊藤忠ライスが立ち上げ、その後、木徳神糧も参画した。吉野家と有力コメ卸が組み、コメの安定調達に取り組む戦略会社だ。
取扱量は3000トン超と、すでに吉野家グループが扱うコメの10%を超えており、近々5000トンに増やすことを目指している。吉野家という膨大な量の食材を扱う外食チェーンの調達の中で、一定のボリュームを持つにいたったと言っていいだろう。
ただし、アグリ吉野家ISは農協や卸、全国農業協同組合連合会(全農)といった吉野家グループの既存の調達ルートを排除して大きくなってきたわけではない。アグリ吉野家ISは、そこに加わった新たなルートという位置づけだ。そこでポイントは、なぜアグリ吉野家ISを立ち上げたかにある。
本来、コメ調達の基本は、吉野家グループが求めるコメの品質を全農や農協に伝え、それを組合員たちに作ってもらうというやり方だ。マーケットインの発想に基づくシンプルな生産方法で、これがうまくいけば最も効率的。だが、「このルートがなかなかままならなくなっている」という。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/15/252376/080300108/?n_cid=nbpnbo_mlpum



