「夕食に利用する行きつけの飲食店」についての調査 月刊『アイ・エム・プレス』5月号に掲載

　株式会社ドゥ・ハウス（港区：　代表：稲垣佳伸）のｍｙアンケートを利用して実施された、「夕食に利用する行きつけの飲食店」についての調査（調査主体：株式会社アイ・エム・プレス　文京区：　代表：西村道子）が、月刊『アイ・エム・プレス』5月号に掲載されました。

■6割強が家族と利用。食事代は1人2,000円未満が6割弱

　家計が厳しくなると一番に切り詰めたくなるのが外食費。とは言っても、外食は身近な日常の楽しみでもある。夕食に最もよく利用する“行きつけ”の飲食店について聞いた。
その飲食店を訪れるのは「2カ月に1回未満」が32.7％で最も多く、「1カ月に1回」が22.4％、「2カ月に1回」が15.3％、「2、3週間に1回」が13.7％。
その店を誰と利用するかを複数回答で聞いたところ、「同居している家族」が63.7％で圧倒的に多い。ほかには「同性の友人」が21.8％、「ひとりで」が20.5％、「別居している家族・親族」が12.6％、「異性の友人」が8.8％、「職場の同僚」が7.0％、「恋人」が6.8％などとなっている。
その店で1回1人当たりいくら使うかについては、「1,000円～2,000円未満」が34.3％で最も多く、次に多いのが「1,000円未満」の24.5％と、2,000円未満で6割弱を占めた（図表1）。

■よく行く理由は“近さ”と“安さ”

　その飲食店をなぜ最もよく利用するかについては、「自宅や職場に近いから、場所が便利だから」が59.0％でトップ、次に「安いから、コストパフォーマンスが良いから」が46.9％となっている（図表2）。以下、「味が良いから」の42.6％、「家では食べられない（作れない）料理だから」の23.6％、「メニューが豊富だから」の19.2％と料理そのものの評価が続く。
「その他」として挙げられていたのは、「子どもが喜ぶ」や「子連れで行きやすい」など、子どもに関係した理由が5件。ほかには「株主優待券があるから」の2件などとなっていた。

2008年の太陽発電市場は、過去最高となる画期的成長を遂げ、太陽電池（ＰＶ）と
太陽熱発電プラントの新規導入数が飛躍的に増加した。太陽光発電の新設発電容量は、
2007年の240万kWから２倍超の560万kWに達した。太陽光発電の累積発電容量は、世界
全体で2007年の900万kWから、2008年には約1500万kWへと飛躍的に増加した。

　ヨーロッパが引き続き太陽電池市場を牽引しており、2008年には世界需要の80％以上
がヨーロッパに集中した。スペインは、2007年の累積発電容量56万kWが１年で約260万kW
にまで増加し、2008年、ドイツを抜いて太陽電池市場で世界第１位に躍り出た。
スペインの364％の増加分は、2008年の世界全体の新設発電容量の半分近くに相当する。
ドイツは世界第２位で、2008年の新設容量は約150万kWである。アメリカは約34万8000kW
で第３位、さらに僅差でイタリア、韓国、日本と続く。

　2008年末時点の太陽電池の累積発電容量でも、ヨーロッパが900万kW以上で世界を
リードし、世界全体の65％以上を占める。大差で、日本15％、アメリカ８％と続く。

　太陽電池市場で上位トップ２のスペインとドイツの驚異的成長は、太陽発電市場の
開発に政府の支援プログラムが欠かせないことを裏付けている。スペインの固定価格
買取制度は、再生可能エネルギー導入奨励制度で、電力企業は、太陽発電プロジェクト
により供給される電力を、一般価格より高い政府が定める長期保証価格で買い取ること
が義務付けられる。スペインの太陽電池による電力の買取価格は非常に高水準で、太陽
発電市場に想像を超える追い風が吹いていた。しかし2008年９月、スペイン政府は、
固定価格買取制度に基づく拠出額を大幅に減額するとともに、2009年から2010年まで
太陽電池の年間新設容量に上限を設け、2010年末までの上限を300万kWとした。太陽電池
による電力の買取価格の下落が予測されることから、民間部門は制度改正前に太陽電池
を導入しようと駆け込み需要が急増した。今回の制度改正により、今後数年にわたり、
スペインの太陽電池市場の拡大は大幅に減速するとみられる。

　ドイツは、最近数年間、太陽発電市場で世界第１位を維持しており、スペインと
同様に、再生可能エネルギーを対象に固定買取制度を実施している。ドイツは、高水準に
ある太陽電池による電力の買取価格を段階的に引き下げ、最終的には太陽エネルギーと
従来エネルギーによる電力価格を均等にしたい考えだ。2008年半ばのドイツの法改正に
より、2009年１月から、新設コストの低下分を反映させ、太陽電池による電力への支払
価格が大幅に引き下げられた。しかし、ドイツの固定買取制度は安定し一貫性もある
ため、太陽電池市場の継続的発展に十分な貢献実績がある。したがって、2009年には
太陽電池市場で再び首位に返り咲くとみられている。

　世界的な市場需要の拡大に後押しされ、結晶シリコン系太陽電池、薄膜太陽電池ともに
2008年は生産が急増した。世界の太陽電池生産量は、2007年の373万kWから86％増の
約694万kWに増加した。中国の太陽電池産業は、シリコン系太陽電池の生産で世界を
牽引しており、成長著しいスペインとドイツの需要に主に対応している。中国と台湾を
合わせた太陽電池生産量は、2004年には世界の総生産量のわずか７％だったが、2008年
には39％へと躍進した。世界のシリコン系太陽電池生産量におけるヨーロッパのシェアは、
2007年から１％低下した27％と、ほぼ横ばいである。日本の太陽電池メーカーは、かつて
世界をリードしていたが、現在は世界の競合企業に大きく水をあけられ、ピーク時
（2001年）の世界市場シェア46％から、2008年には18％にまで落ち込んでいる。ドイツ
企業Q-Cellsが、2008年に世界最大の太陽電池メーカーとなり、アメリカのファースト・
ソーラが第２位、中国のサンテックが第３位である。

表１　世界の太陽電池生産量（1980―2008）
（単位：1000kW）　
　　　年間生産量
1980 　　　　　 7
1985 　　　　　23
1990 　　　　　47
1995 　　　　　78
2000 　　　　 277
2005        1,771
2008        6,941
出所 ： Maycock, Prometheus Institute.

表２　主な国・地域別の太陽電池生産量（1995―2008）
（単位：1000kW）
　　　　　日本　　欧州　　米国　　中国
1995       16      20      35      
2000      129      50      75       3
2005      833     473     153     124
2008    1,224    1,907      412   1,800
注： １）中国は2000 年からの数値しか入手できない。
出所 ： Maycock, Prometheus Institute, CREIA,Bradford,.

　堅調な市場需要は、薄膜太陽電池の生産にも追い風となっている。薄膜太陽電池は、
結晶シリコン系太陽電池に比べ効率は劣るが、少ないポリシリコン素材で生産が可能
である。薄膜太陽電池の生産量は、2007年の43万2000 kWから2008年には95万4000 kWと、
年121％の成長を遂げた。薄膜太陽電池の市場シェアも2006年の７％から2008年には
13 .7％に伸びた。アメリカは、薄膜太陽電池の生産量で世界第１位である。業界大手
の企業として、ファースト・ソーラ（アメリカ、ドイツ、マレーシアに工場を持つ）、
ユナイテッド・ソーラがあげられる。ファースト・ソーラが最近ネバダ州に完成させた
薄膜太陽光発電プラントは、出力１万kWと北アメリカ最大である。

　ドイツの開発事業者は、2008年に３つの大規模薄膜太陽電池の導入を発注した。
３件を合わせた発電容量は約５万kWに及ぶ。また2008年には、マスダルＰＶが、ドイツ
とアブダビの薄膜太陽電池の生産施設に数十億ドル投資すると発表し、太陽光発電で
最大級の投資が実現する見通しだ。

　一方、集光型太陽熱発電（ＣＳＰ：concentrating solar power）は、反射鏡を利用して
太陽光を集光し、水を熱して蒸気タービンを回転させ発電する方式で、太陽資源の
豊かな世界各地で急成長している。ＣＳＰはアメリカで大規模な開発が行われ、1980年代
半ばから1990年代前半にかけて、カリフォルニア州で出力35万kW以上のＣＳＰが新設
された。アメリカには、出力６万4000kWのネバダ・ソーラー・ワンＣＳＰプラントと
いう世界最大級のＣＳＰプラントがある。地中海地域のＣＳＰ新設発電容量も増加
しており、ヨーロッパ、北アメリカ、中東がＣＳＰの世界的拠点となりそうだ。

　2008年後半、世界経済危機の影響が、世界の太陽発電市場や産業にも及び始めた。
その影響は、2009年以降も長期間にわたり、太陽業界のあらゆる連携や市場に影を落とす
だろう。業界大手のなかには、事業からの撤退や規模縮小をしている企業もある。
たとえばシェルは、太陽発電業界から全面撤退した。BPは一部プラントを閉鎖し、
サンテックは生産を縮小した。太陽光発電市場は、2009年には17％縮小すると予測
されている。

韓国国内最大規模の食品・食品関連機器の展示会「ソウル国際食品産業大展Ｓｅｏｕ
ｌ　Ｆｏｏｄ2011」が26日、韓国国際展示場（ＫＩＮＴＥＸ、京畿道高陽市）で開幕
した。今回は東日本大震災の影響もあり、日本企業の参加数は減少したものの、参加
企業からは震災や放射線の悪影響を健康食ブームに乗って乗り越えようとする意欲が
感じられた。（韓国版編集長・小池貴子）
http://news.nna.jp/free/news/20110427krw002A.html

＊詳細は下記アドレスご参照下さい。
http://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/15301/index.html