オーストラリアのシドニーで9月16日に開催された日本産食品の商談会に、日本から過去最多となる22社の食品事業者が参加し、日本産和牛、水産物・水産加工品、調味料、製菓などの食品を売り込んだ。同商談会は「シドニー日本産農水産物・食品輸出商談会2019」として、ジェトロが主催した。オーストラリアのレストラン関係者、輸入卸業者、ケータリング業者など166人が来場し、活発な商談が行われた。

オーストラリア向けの日本産農林水産物・食品の輸出は、順調に拡大している。2018年の輸出額は前年比8.9％増の161億円で、過去5年間で2倍となった。堅調な経済成長と購買力の高さが、食品市場の魅力だ。オーストラリアのGDPは、1992年以来27年連続でプラス成長を記録している。平均年収も約8万6,000オーストラリア・ドル（約619万円、豪ドル、1豪ドル＝約72円）と高く、日本（432万円）の約1.5倍だ。訪日観光も大人気で、2018年には約55万人が日本を訪問した。本場の日本食の味を求め、日系レストランに足を運ぶ人も多い。

健康志向の高いオーストラリアでは、オーガニック、グルテンフリー、遺伝子組み換え食材不使用（No GMO）、保存料・着色料・添加物不使用などの食品に対する需要が高い。グルテンフリー食品においては、日本より種類が豊富で、味のレベルも高い。当地のレストラン関係者は「健康志向のオーストラリア人は値段にこだわらない。また、おカネを持っている中国系若年層に食通が増えている」と話す。このようなトレンドから、レストランやケータリング業界は、積極的に自然食品を取り扱っている。

日本企業は、輸入業者を介してのみの販売では、現地のトレンドやシェフの細かい要望を把握することは難しい。商談会に参加した出品者からは「シェフから商品を直接評価してもらうことで、現地ニーズを把握することができた」「レストランオーナーやシェフに直接食材を売り込むことができ、販路が拡大した」など、消費者に近い現地関係者から反応を得られる機会を評価したコメントが多く聞かれた。

（安東利華）