フランスといえばワイン。
　国民一人当たりの年間消費量57L（2010年）は日本の約23倍におよぶとか。ならば、ソウルフードはきっとワインに合うものに違いない……。そんなことを考えながらやってきたのは東京・神楽坂。江戸時代から花街として賑わってきたこの街が、知る人ぞ知る「フランス人街」になっていると聞いたからだ。

　街を歩けば、立ち話をするマダムに自転車に乗った学生さんと、確かにフランス人らしき人の姿がそこかしこに見られる。その謎は、フランス人が集うと噂のフレンチレストラン「アンスティチュ・フランセ東京 ラ・ブラスリー」の前に立つと、するりと解けた。

　門から延びる石畳のスロープを上がっていくと、芝生の青々としたテラスで、食事をするフランス人マダムたち。日本にいることを忘れてしまうような、ゆったりとした時間が流れるこのレストランは、アンスティチュ・フランセ東京（旧東京日仏学院）の施設の中にあった。

　「アンスティチュ・フランセ東京は、語学学校や文化センターを備えたフランスの公式機関です。日本との文化交流を目的とした施設ですが、フランスの書籍や雑誌を揃えた図書館もあり、多くのフランス人が訪れています」

http://nationalgeographic.jp/nng/article/20130627/356044/?mail

ホットドックの屋台しかなかったバンクーバーで、市によって屋台プロジェクトを始まったのが2010年。当初17軒からはじまった屋台（ストリート・カー）は、今年の夏は新たに15軒を迎え、全部で114軒が出店する大規模なプロジェクトとなり、すっかりバンクーバーの街でお馴染みのものとなりました。

屋台のラインナップはハンバーガーから飲茶、クレープにワッフルなど、豊富でどれにするか迷ってしまいます。出店している屋台の特徴は、①移民が多いためジャンルが豊富 ②海のあるバンクーバーだからこそのシーフードメニューも注目 ③ヘルシー志向が強いバンクーバーならではの、「屋台なのにヘルシーフード」「オーガニックで地産地消にこだわった食材」がポイントの屋台も。

様々な文化の背景に、バンクーバー・ローカルのクリエイティブなアイディアも加わって、ここでしか味わえないストリート・フードカルチャーが形成されています。

シーフードサンドイッチの屋台『Fresh Local Wild』

「地元の食材を使ったフレッシュで環境に優しい魚介類」にこだわったフィッシュ＆チップスとサンドイッチのお店。BC州で水揚げされた新鮮な牡蠣を揚げて、野菜と一緒にはさんだバーガーや、オヒョウやエビのフィッシュ＆チップスなど、カナダらしい味が楽しめる。

いつも行列の人気店『Re-Up BBQ』

じっくり時間をかけてスモークされたポークと自家製BBQソースが決め手の、ボリューム満点のサンドイッチが人気の屋台。

カナダ人にも愛される「日本風」ホットドック『ジャパドック』

ワーキングホリデー滞在中の日本人が始めた和風ホットドッグJAPADOGはすっかりバンクーバーの定番の味になりつつあります。大根おろしたっぷりのオロシや、オコノミ、ミソマヨなど、日本人に聞きなれた名前が並びます。

時間や場所がフレキシブルな屋台。「Vancouver Food Trucks」サイトでは、お目当ての屋台に確実にたどり着くために、営業状況をリアルタイムで確認できるほか、場所を地図で探すことができます。また、人気ランキングも掲載されているので、事前チェックがおすすめです。

＞　Vancouver Food Trucks （英語）

また、どこに行っていいかわからない！詳しい人に案内してほしい！という方は、食べ歩きツアーもおすすめ。下記の会社がバンクーバーのフードカルチャーについてガイドしながら、おすすめ屋台を案内してくれるツアーを行っています。

●World Best Street Eats Tour （英語）Vancouver Foodie Tours 社

●Downtown Food Carts Tour（英語）　Off the Eaten Track's社

●Eat Your Cart Out tour（英語） Tour Guys Canada社

フランスで「レストラン」の定義を厳格化する動きが出ている。背景には手ごろな価格の飲食店を中心に冷凍食品など既製品を提供する店が増え、フランス料理のイメージを傷付けているとの批判がある。英紙ガーディアンが報じた。

保守系・国民運動連合（ＵＭＰ）のダニエル・ファスケル議員は、消費者の権利に関する新たな法案に料理を一から作る店だけを「レストラン」と定義する条項を加えることを提案。議会で審議が進められている。ただソーセージ、ハムなどの加工肉やパン、アイスクリームなどは例外とする方向だ。

ホテルや飲食店、カフェなどの業界団体ＳＹＮＨＯＲＣＡＴは国内10万軒の飲食店の３割以上が既製品を使用しているとの調査データを挙げ、規制強化を支持。一方、他の６つの業界団体は、観光客をはじめ顧客の混乱を招くばかりでなく、失業者の増加にもつながると反対している。

ドイツで格安スーパーの数が減っている。アルディやリドル、ペニーなど国内のディスカウントチェーンの店舗数は昨年に１万6,393店となり、69店減少した。前年を割り込むのは調査開始以来で初めて。ヨーロッパ小売研究所（ＥＨＩ）が明らかにした。

それによると、食料品店の総店舗数は３万8,866店と289店の純減。少なくとも５年連続で１年前を割り込んでいる。業態別に見ると、スーパーマーケットは１万505店と357店増加。大型スーパーは８店増えて1,010店となった。一方、コンビニなど店舗面積が400平方メートル以下の小規模店は１万64店と、586店減少。ハイパーマーケットはほぼ横ばいの894店だった。

ＥＨＩは今回の結果について、「消費者が価格より買い物をする際の体験や食品の産地、持続可能性などを重視するようになっている」と分析。また都市部を中心に単身者や夫婦のみの世帯が増えている点も指摘する。世帯構成員が少ないと１回当たりの買い物の量が少なくなるため、ディスカウント店を利用するメリットがそれほど感じられないほか、こういった世帯は通常、所得が高い傾向にあり、価格をそれほど気にしないという。

ドイツでは2020年に単身世帯が全体の41％に達する見通し。ＥＨＩは今後、調理済み食品やサラダ、一口サイズに切ってあるフルーツなどを売るコンビニ型の食料品店が拡大するとの見方を示している。