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有機栽培の野菜は、農薬を使う従来の野菜に比べ、いくつかの点で栄養的にすぐれているとする研究が2014年7月、イギリスの科学雑誌『ブリティッシュ・ジャーナル・オブ・ニュートリション（BJN）』に掲載された。2012年に「有機野菜は従来野菜より栄養的に勝る点はない」とする研究が発表されて大きな話題となったが、実際にはむしろ有機野菜のほうが「おいしくて健康的」であることが証明されたかたちだ。
論文を発表したのは、アメリカ・ワシントン州立大学のチャールズ・ベンブルック教授とイギリスの研究者ら。同教授らは共同で343本の論文を分析、従来野菜に比べ有機野菜には抗酸化物質が18～69パーセント多く含まれていると結論付けた。大まかに言うと、普段の食生活で有機野菜を食べるようにすれば、毎日2皿分多く抗酸化物質を摂取できることになる。
有機農法では、従来の農法で広く普及している化学農薬は使われない。さまざまな害から守ってくれる農薬がないことで、有機栽培の野菜は、みずから抗酸化物質と呼ばれる化合物をより多く作り出し、ダメージと戦う。その野菜を人間が食べたとき、抗酸化物質は、今度はわれわれの体をダメージから守ってくれるのだ。
さらにすばらしいのは、農薬を使わずに有機栽培で育てられた植物は、味も良くなること。BJNに掲載された研究によると、抗酸化物質の濃度が高いと、食物がもつ人間の感覚器を刺激する性質（味、香り、舌ざわりなど）が変化し、またわれわれが食物独自の味わいを感じ取る感覚にも影響を与えるという。
「牛乳の中に生きたカエルを放り込んでおくと、牛乳が腐らない」という言い伝えがロシアにあるが、これはまったくのでたらめというわけでもなかったらしい。
近年の研究で、カエルの皮膚は抗菌性ペプチドの宝庫であることが明らかになってきた。なかには、病院などで悩みの種になっている病原菌（たとえばメチシリン耐性黄色ブドウ球菌）に対抗する力を持つペプチドも含まれる。つまり、牛乳の中のカエルは、牛乳の保存に有効な手段だったのかもしれないのである。
成人の多くは牛乳を消化できない
古来、人々は牛乳を飲むために大変な努力をしてきた。
そもそも人間は牛乳を飲むようにはできていない。乳に必ず含まれる糖質の一種、乳糖（ラクトース）は、ラクターゼという酵素によって分解・消化されるが、ほとんどの人間の体内では、乳児期を過ぎるとこの酵素が作られなくなる。そのため、世界の成人のおよそ75％は牛乳を消化できない。
ラクターゼを失うと、乳糖は人体に害を及ぼすようになる。人間はよちよち歩きを始めるまでに乳を卒業し、次のものへと進むべきだと、自然生化学的な手段を駆使して私たちを促してくれるのだ。「牛乳なんて赤ん坊の飲み物。大人になったらビールを飲むもんだ」というアーノルド・シュワルツェネッガーの言葉は、それほど的外れでもなかったということだ。
ミルクを“飲める”人たちにとっても、まだまだ道のりは険しい。モンゴル人は馬の乳、ベドウィン族はラクダの乳、ラップ人はトナカイの乳を飲むけれど、何より多く消費されるミルクは牛乳である。ところがその牛乳、20世紀になるまでは危ない飲み物だった。
18～19世紀には家畜の牛から搾った乳を飲んで死ぬことが多かったのだ。米国中西部では何千という人がミルク病にかかった。リンカーン大統領の母、ナンシー・ハンクスもその一人。いたるところに繁茂するマルバフジバカマという雑草を、放牧された牛たちが食べることが原因だった。この植物に含まれる神経毒トレメトールは、牛には無害だが、これが混入した牛乳を飲んだ人間は死ぬこともある。
http://nationalgeographic.jp/nng/article/20140811/411221/?mail
台湾 2014/08/19（火曜日）
「牛角」のコロワイド、高雄企業とＦＣ契約［商業］
外食大手、コロワイドグループのレインズインターナショナルは18日、高雄市の企業と台湾南部のエリアＦＣ（フランチャイズ・チェーン）契約を締結したと発表した。台湾では既に現地法人が焼肉の「牛角」としゃぶしゃぶの「温野菜」の直営店を開いているが、ＦＣ契約の締結を機に出店を加速する。今後７年間でＦＣ店約10店のオープンを目指す。
レインズインターナショナルの台湾現地法人である東京牛角と、五互実業グループの捷利国際投資が契約を結んだ。五互実業グループは南部を中心にホテルや飲食チェーンを手掛けており、今後は高雄市と屏東県で牛角や温野菜のＦＣ店を展開する。ＦＣ１号店は来年３月に高雄市内にオープンする予定。
東京牛角は2002年の設立で、同年に牛角の台湾１号店を出した。現在、台北市と新北市に牛角を計６店、台北市に温野菜を１店それぞれ出店しており、今後５年間ではＦＣ店と合わせて計60店程度に増やす計画だ。
皆さんは以下のファクトをご存知でしょうか。
１）日本の食品ロス（年間最大800万トン）は世界の食料援助量の２倍。
２）その量は、日本のコメ収穫量(2012)約８５０万トンに匹敵する。
３）日本では、手付かずのまま廃棄される食品がたくさんある。
（いずれも農水省食品産業環境対策室資料から）
どうして、このようなことを書き始めたかというと、最近、「フードバンク」の
ことを取材し始めたからです。
米国では、品質に問題がないにもかかわらず市場で流通できなくなった
食品を、企業などから受けて生活困窮者などに配給する「フードバンク」
という団体があります。
日本でのフードバンクの草分けは、セカンドハーベスト・ジャパン。本部は
ＪＲ秋葉原駅とJR浅草橋駅の間にある。マクジルトン・チャールズ理事長は
「米国発祥のフードバンクを日本でも広めたい」と、取り組んでいます。
同団体は、メーカーや流通業から受け取った食品や農産物を、児童養護施設や
生活困窮者らに配布している。全国にはこのようなフードバンク団体が大小
含めて40あり、うちセカンドハーベスト・ジャパン・アライアンスの加入団体が
東北、名古屋、関西など11あります。
（この続きは⇒ http://www.alterna.co.jp/13520 ）
http://www.alterna.co.jp/13520
中国 2014/08/15（金曜日）
宅配大手６社に調査、価格操作の疑い［運輸］
国内大手の宅配業者６社に対し、重慶市物価局が価格操作の疑いで調査を行っていたことが分かった。同局は６社に対し、違法行為を直ちに停止するよう命じた。14日付毎日経済新聞などが伝えた。
価格操作の指摘を受けたのは、圓通速逓（上海市青浦区）、申通快逓（同）、中通快逓（同）、百世匯通（同）、韻達快逓（同）、天天快逓（浙江省杭州市）の大手６社それぞれの重慶市場を担当する系列会社。今月１日に宅配料金を一斉値上げしたことが価格操作とみなされ、７日に当局の改善命令を受けた。
圓通の西南地区責任者は、６社による談合が行われていたことを認めた上で「現地のフランチャイズ業者が自発的に行ったことで、圓通の本部は無関係」と強調。業界関係者からは「宅配業界で数年にわたり繰り広げられてきた価格競争が限界を迎え、多くの業者が持ちこたえられなくなってきたことの表れ」と分析している。
宅配業界をめぐっては、先月末に湖南省湘潭市でも業者の一斉値上げが消費者から指摘され、地元の物価当局が介入を行った。また、天津市では今月に入り、不動産仲介業者が手数料を一斉値上げしたことに対し、市の発展改革委員会（発改委）が独占禁止法違反の疑いで調査に乗り出している。＜全国＞