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2019-11-06 18:24:00

見た目も味もステーキ、でも実はマッシュルーム【海外提携誌】

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米ファスト・カンパニー
米ファスト・カンパニー

急成長する人工肉市場に新しい有望株が登場した。新ブランドのミーティ・フーズは菌類から、不思議なほど本物のステーキと鶏むね肉に似た商品を作っている。

代替肉競争の主戦場はステーキへ(写真はイメージ、写真/Shutterstock)
代替肉競争の主戦場はステーキへ(写真はイメージ、写真/Shutterstock)
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 米コロラド州ボルダーの醸造所のような施設で、発酵タンクがビールを醸造する代わりに菌糸体(マッシュルームの根っこのような部分)を育てている。「Meati Foods(ミーティ・フーズ)」という新しい代替肉ブランドが、菌類から、驚くほど本物に似たステーキと鶏むね肉を作っているのだ(実際の写真は原文参照)。

バーガーでなく肉の塊を作る新機軸

 2019年10月29日の新ブランド投入は、植物由来の食肉産業にとって大きな節目となった。この業界では、米インポッシブル・フーズや米ビヨンド・ミートといった企業が、ハンバーガーのようなひき肉商品を売ることで飛躍的な成長を遂げてきた。が、カットされた「肉」の塊はまだ提供されていないからだ。菌糸体は、肉の味と質感を自然と再現できる点でユニークだ。そのうえ大量生産することもできる。

 ミーティ・フーズを投入したスタートアップ企業Emergy Foods(エマジー・フーズ)の共同創業者兼CEO(最高経営責任者)のタイラー・ハギンス氏は、「我々が使っている特定の菌株は、地球上で最も生育が早い生物の1つだ」と言う。ちなみに創業メンバーは、コロラド大学で博士課程の学生として出会い、当初は次世代バッテリーを作るために菌糸体を利用することを模索したが、自分たちの解決策に対する需要がより大きい食の世界へ方向転換した、という。

 「このスピードが全体的な生産効率にとって非常に役に立つ。肉の需要はとても大きいため、我々としては大量生産できなければならない。そして全体的なコストに関して言えば、時間が極めて重要になる」

肉らしい食感の秘訣は「繊維」

 食品が持つ質感の鍵を握るのは、菌の中の繊維だ。菌糸体の長い繊維は「ステーキや鶏むね肉のような商品の筋肉構造と似ている」。ハギンス氏はこう説明する。「これは植物由来のたんぱく質で再現するのが非常に難しい。(人工肉の世界で)主にひき肉商品ばかり見かけるのは、そのためだ。とにかく実現が難しい。当社の商品には自然な繊維構造があるため、ブロック肉の食感が得られるのだ」。

 エマジー・フーズは発酵タンク内で菌糸体を“醸造”しており、それがかなりの速度で育つため、一晩でタンクがいっぱいになるほどだ。次に原料が収穫され、水分と分離され、野菜などの天然成分と混ぜられたうえで、独自プロセスを使ってステーキや鶏むね肉に成形される。 https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00079/00030/?P=1

 

 

第25回
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  • 杉本昭彦

    日経クロストレンド 発行人

    「2020年ヒット予測ランキング」の15位にも「“国産”植物肉バーガー」がありました。人工肉は来年、一般の消費者にも身近な存在になりそう。https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00243/00...続きを読む

    2019/11/06 09:31:483

2019-11-04 15:19:00

今回は、前回に引き続き、「リーダーの資質」について説明しよう。

 

現代経営者の条件()

 

[4]ドラッカ-が語るリ-ダ-の心得()

 

(4)リ-ダ-の主要な課題は、いかにして各種のバランスを上手にとるかである

 

 リ-ダ-のとるべき第1のバランスは、長期と短期、大局的(ビッグ・ピクチャ-)と細部の些末事とのバランスである。大局が見えないリ-ダ-は、たいてい毎日の業務活動の“捕虜”になっている。

 リ-ダ-のバランスとりでさらに難しい問題として、大勢の部下の目標を一つに絞ることと、それを分散化することのどちらにするかの決定である。

 最後にリ-ダ-のバランスとりでもっと難しいものに、「慎重さ」と「緊急性」という重要な均衡をどう図るかという課題がある。

 

(5)“口動人”ではなく真の“行動人”たれ

 

有能なリ-ダ-は、自ら最前線(フロント・ライン)に出かけて行く人であり、現場へ出る人ということである。また有能なリ-ダ-というものは、デリゲイション(権限委譲)も、現場の判断を重視するエンパワ-メントもどしどしする人である。

 賢いリ-ダ-でも、一つだけ部下に委任しないことがある。それは何か。それは、自分の方が格段に巧くでき、違いがわかり、基準を評定でき、この点は皆(部下)にもよく覚えておいてほしいと思うことである。そういう仕事こそ、他人に任せないで自分でやるべきである。

 

(6)もっとも重要なのは、タスクに目を配ることであって、自分自身についてではない。

 

(7)NIH(お山の大将)根性を捨てよ

 

NIHNot Invented Here

 

アメリカの企業でも、しっかりしているところは絶えず冷静に自らのパフォ-マンスを見つめ直し、東に優れたものがあれば直ちに赴き、西に傑出したものがあればすぐに吸収しに行くといった行動哲学を有していると指摘している。

 ドラッカ-は、産業や市場におけるあらゆる戦略の中で、この「アントルプルヌ-リアル・ジュ-ド-」(企業家的柔道)こそ、ずば抜けてリスクが少なく、成功の公算が大きい方策であるとしている。

 

(8)これからの乱世で組織が生き残って成功するには、自らを変革の促進者(エ-ジェント)に変えていかなければならない。

 

 


2019-11-03 23:53:00

2019/10/30(水)

地下鉄での食事禁止、交通運輸省が明文規定

中国交通運輸省はこのほど、地下鉄や軽量軌道交通(LRT)を含む都市軌道交通の旅客輸送とサービスに関する管理弁法を公布した。車内での食事を禁止するなど、これまで都市ごとにまちまちだった乗車ルールに国の基準を設けた。

車内では乳児や病人を除き物を食べることを認めないほか、スマートフォンなどの電子機器を使用する際に音声を外部に発することも禁止する。立ち乗り二輪車や電動の乗り物、自転車、スケートボード、ローラースケートを車内で使用する行為も禁じる。

28日付新華社電によると、同省担当者は「都市軌道交通は密閉された環境で乗客が密集しており、においを放つ食べ物は車内の空気を悪くする。熱い食べ物で乗客がやけどする恐れもある」と指摘。食事などの禁止規定を設けることで、乗客の満足度が向上すると説明した。

弁法ではこのほか、運営側のサービスや安全管理に関するルールも明文化。鉄道駅、バスターミナル、空港に直結する駅では安全検査の重複を減らすことや、1日15時間以上の運行時間を確保することなどを定めている。

来年4月1日から施行し、5年間有効。詳細は交通運輸省のウェブサイト<http://xxgk.mot.gov.cn/jigou/ysfws/201910/t20191024_3288197.html>で確認できる。


2019-11-03 23:22:00

在日中国人組織で日本最大規模の「華人時代」とは?台風19号情報でも存在感

2019.10.29 5:30
2018年にイベントで集まったときの写真2018年に東京マラソンの応援で集まったときの写真(写真提供:呉洲氏)

中国の存在感に比例するように、在日中国人の存在感も高まっている。彼らは中国発のSNS、ウィーチャットを駆使してさまざまな活動や交流を行っているが、その実態は日本人にはほとんど伝わってきていない。日本に住む彼らは、一体どんな情報を共有したり、発信したりしているのだろうか。日本最大級の在日中国人コミュニティーの代表に話を聞いた。(ジャーナリスト 中島 恵)

日本に住む中国人の
約7分の1以上が参加

「イベントは大小合わせて年間60~70回くらい行っています。料理会、ハイキング、お花見、小旅行などのほか、中国関係のイベントにも参加。小さいイベントは30~40人、大きいイベントは100人単位で開催しています。9月には東京・代々木公園で、中国駐日本国大使館などが主催する大規模な『チャイナフェスティバル2019』が開催されたのですが、それにも参加しました。活動をやりやすくするため、2018年1月には一般社団法人となり、日本の組織や団体との交流も行っています」

 こう語るのは一般社団法人「華人時代」会長の呉洲氏(37歳)だ。呉氏は吉林省出身。中国の大学で出会った日本語教師の影響を受けて日本に興味を持ち、来日して筑波大学大学院で学んだ。現在はIT関係の仕事をしているが、そのかたわらで中国人同士の集まりを主催するようになった。

https://diamond.jp/articles/-/218664

 

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台風19号では日本語翻訳しSNSで発信


2019-11-03 23:21:00

シドニー発

2019年10月04日

オーストラリアのシドニーで9月16日に開催された日本産食品の商談会に、日本から過去最多となる22社の食品事業者が参加し、日本産和牛、水産物・水産加工品、調味料、製菓などの食品を売り込んだ。同商談会は「シドニー日本産農水産物・食品輸出商談会2019」として、ジェトロが主催した。オーストラリアのレストラン関係者、輸入卸業者、ケータリング業者など166人が来場し、活発な商談が行われた。

オーストラリア向けの日本産農林水産物・食品の輸出は、順調に拡大している。2018年の輸出額は前年比8.9%増の161億円で、過去5年間で2倍となった。堅調な経済成長と購買力の高さが、食品市場の魅力だ。オーストラリアのGDPは、1992年以来27年連続でプラス成長を記録している。平均年収も約8万6,000オーストラリア・ドル(約619万円、豪ドル、1豪ドル=約72円)と高く、日本(432万円)の約1.5倍だ。訪日観光も大人気で、2018年には約55万人が日本を訪問した。本場の日本食の味を求め、日系レストランに足を運ぶ人も多い。

写真 化学調味料フリーのギョーザをPRする事業者(ジェトロ撮影)

化学調味料フリーのギョーザをPRする事業者(ジェトロ撮影)

健康志向の高いオーストラリアでは、オーガニック、グルテンフリー、遺伝子組み換え食材不使用(No GMO)、保存料・着色料・添加物不使用などの食品に対する需要が高い。グルテンフリー食品においては、日本より種類が豊富で、味のレベルも高い。当地のレストラン関係者は「健康志向のオーストラリア人は値段にこだわらない。また、おカネを持っている中国系若年層に食通が増えている」と話す。このようなトレンドから、レストランやケータリング業界は、積極的に自然食品を取り扱っている。

日本企業は、輸入業者を介してのみの販売では、現地のトレンドやシェフの細かい要望を把握することは難しい。商談会に参加した出品者からは「シェフから商品を直接評価してもらうことで、現地ニーズを把握することができた」「レストランオーナーやシェフに直接食材を売り込むことができ、販路が拡大した」など、消費者に近い現地関係者から反応を得られる機会を評価したコメントが多く聞かれた。

(安東利華)

(オーストラリア)

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