外食時に「ハラル」意識、消費者の９割［食品］

インドネシアのイスラム教徒が飲食店や宿泊施設で食事をする際に、宗教の戒律に従っていることを示す「ハラル」を意識する割合が約９割に上ることが、コンサルティング会社ＪＱ（東京都目黒区）の調査で明らかになった。インドネシアからの旅行者を受け入れたい業者にとっては、適切な対応を取ることが集客のカギを握りそうだ。

調査は「国内外によるハラル意識の変化」と題し、2013年11月から12月にかけて、ジャカルタ周辺に住む20～40代のイスラム教徒の女性100人を対象に実施。写真とアンケートから分析する調査手法「エスノグラフ」を用いた。

現地で飲食店やホテルで食事を取るときにハラルを意識するかを尋ねたところ、「常に意識する」が94％に上った。海外でも９割と高く、入店する店舗を選択する際の判断基準に大きく影響していることが浮き彫りとなった。

入店の際に「ハラル認証を受けている」を条件として挙げた消費者は38％、対応が進んでいない海外では半分の19％だった。一方で、「豚やアルコールが料理や材料に使われていない」ことを条件とする割合は22～31％で国内外での差は大きくなかった。

ＪＱは「海外では国内よりもハラルに対する意識は若干弱まるものの、店舗側は豚・アルコールを使用していないことを宣言することが重要になってくる」と指摘した。

同社はウェブコンサルティング、企業コンサルティングなどを手掛ける。エスノグラフの調査サービスは12年11月からインドネシアで実施している。今後はマレーシア、フィリピンなどにも対象地域を広げていく計画だ。現在は海外に拠点を持たないが、同サービスが軌道に乗ればインドネシアなどに設置することを視野に入れている。