野菜と果物の値上がりで、中・低所得層の55％が半加工品やインスタント食品の購入を余儀なくされていることが、インド商工会議所協議会（ＡＳＳＯＣＨＡＭ）の調査で分かった。ＰＴＩ通信が伝えた。

ＡＳＳＯＣＨＡＭの傘下団体、ＡＳＳＯＣＨＡＭ社会開発財団は、野菜と果物の値上がりの家計への影響を調べるため、約5,000人を対象に調査を実施した。モンスーン期の降雨量が不足するとの懸念が発端で、野菜と果物の価格は４倍前後に上昇したとしている。

同財団の報告書によると、野菜と果物の値上がりで家計が非常に苦しくなったと答えた割合は、家庭を持っている女性では75％に上った。野菜の購入を控えたり、予算を圧縮したりしていると答えた割合は、中所得層のうち、やや所得が低い層では82％となっている。調査ではこのほか、回答者の87％が季節特有の野菜や果物を口にできておらず、ジャガイモやトマト、タマネギといった一般的な野菜すら中所得層には手が届かなくなったと感じていることが分かった。

値上がりの影響は、都市別では首都ニューデリー、西部マハラシュトラ州ムンバイ、西部グジャラート州アーメダバード、東部・西ベンガル州コルカタ、南部タミルナド州チェンナイの順に大きかった。