昨今、消費者の健康志向や食に対する安心・安全への意識が高まるなか、新たな業態の店舗が増えている。

ダイエーは、店舗事業の中で、“食”に特化した新業態「フードスタイルストア」と「都市型スーパーマーケット」の2 つを柱に事業を推進。特に、フードスタイルストア事業では、専門性の高い商品を扱う「ボタニカルショップ」を展開。“植物が持つパワーを日々のくらしにプラスしよう”をコンセプトに、身体も心も健康になるライフスタイルの提案が狙いで、①スーパーフード、②マクロビオティック、③オーガニック、④アレルゲンフリーに関連する食品、化粧品、雑貨などボタニカル商品を取り揃え、独自性を打ち出す。

現在は「ダイエーいちかわコルトンプラザ店」（千葉県市川市）、「ダイエー赤羽店」（東京都北区）、「ダイエー神戸三宮店」（兵庫県神戸市）の3 店舗で展開しているが、同社によれば、「運営する全国182店舗のうち、条件が合えば随時、新業態店舗へのリニューアルをかけていく方針」としている。

また、近畿や関東を中心に256店舗のスーパーマーケットチェーンを運営するライフコーポレーションが、大阪・西区にある既存店を改装し、オーガニックに特化した新業態店舗「BIO-RAL（ビオラル）靭店」としてリニューアルオープンした。

同店は、①オーガニック（有機）、②ローカル（地元・地域）、③ヘルシー（健康）、④サスティナビリティ（持続可能性）をキーワードに、生鮮品、惣菜、日配食品、加工食品、生活関連品など「安心、トレンド、高質」にこだわった商品を取り揃えている。

さらにイオンがこの度、欧州でオーガニック小型SM事業を展開するBio c’Bon社（ビオセボン）を傘下に持つMarne & Finance Europe社と事業提携し、合弁会社「ビオセボン・ジャポン」を設立。現在は用地候補を選定中で、年内には、首都圏にオーガニックに特化したスーパーマーケット「Bio c' Bon（ビオセボン）」の1 号店をオープンする予定だ。

最近では、“買い物難民”が問題になりつつある。徒歩圏内にあるスーパーが廃業したため、車を持たないシニア層を中心に買い物ができない人たちが増えているのだ。そうした背景もあり、近年は生鮮や加工食品などの宅配事業や移動型スーパーマーケット事業が注目されている。

有機・特別栽培野菜などのネット宅配事業を展開するオイシックスはこの度、「移動型スーパーマーケット」の支援事業を手掛ける「とくし丸」の株式を取得し連結子会社とした。

2012年創業のとくし丸は、フランチャイズ方式による「移動型スーパーマーケット」の仕組みを提供する事業を展開。全国のスーパーマーケットと提携し、商品を積み込んだ移動車両でシニアや買い物難民と言われる消費者の自宅や居住地域に訪問し、商品を販売する。現在、27都道府県、53社のスーパーマーケットと提携し、年間流通金額が約15億円と、年率で300％の成長をみせている。

オイシックスは、とくし丸買収の経緯について「当社の現状は販売チャネルがインターネットによる30、40代女性が中心のため、地域のシニアや買い物難民へリーチできるとくし丸社の強みを生かすため」とした。オイシックス社は、3 年後にはとくし丸社の年間流通金額100億円を目指すとしている。


■異業種とのコラボに活路

新業態店舗が続々オープンする中で、食系チャネルも多様化をみせる。

これまでの健康・自然食品の主要チャネルだった百貨店は、フロアリニューアルに伴い売り場面積を縮小するなど健康食品に対する位置づけを変更。また、健康・自然食専門店などは、売上減やオーナーの高齢化、後継者不足などの理由から廃業する店舗も年々増加傾向にある。

そうした中で、新たな販売チャネルとして、コンビニやバラエティショップ、量販店などでもオーガニックや健康食品を扱うケースが増えてきた。

コンビニチェーンの中で積極的に健康志向商品を展開しているのがローソンだ。同社ブランドのナチュラルローソンを中心に、商品開発や品揃えを強化。ナチュラルローソンブランドのグリーンスムージーは総販売数が2,700万本を超えるなどヒット。この他、減塩弁当や低糖質パン、オーガニック製品、トクホ、機能性表示食品などの商品群も拡充し、2015年度の健康志向食品の売上高は2,000億円で、今後の健康志向の高まりから集客増を図り、2017年度までに3,000億円に引き上げる方針としている。

また、オーガニックや自然食を扱う食系卸では、新たなニーズの掘り起しを図るため、家電量販店や雑貨、アパレル、アウトドアショップといった異業種店舗にも販路を拡大するケースが増加。雑貨やアパレルショップの利用客は、オーガニックやスーパーフードなど流行に敏感な女性が多く、おしゃれ感覚でオーガニックやスーパーフード製品を購入しているといい、店舗側も差別化を図るため、積極的に食品を扱い始めている模様だ。




健康産業新聞第1599号(2016.7.6)より一部抜粋