インフォメーション

2021-07-31 22:07:00

約6割の消費者が緊急事態宣言中も外食へ。「飲食店を応援したい」との声も多数

LINEで送る
follow us in feedly

画像素材:PIXTA

収束の見えない新型コロナウイルスの感染拡大。飲食店へ時短営業や酒類提供の自粛要請が繰り返され、いまだ外食の機会が制限される状況が続いている。そんな中、DMM.comは緊急事態宣言中の外食状況や、コロナ禍の食生活の実態を明らかにするために、「食生活と外食に関する調査」を実施。今回は、その調査結果を紹介していく。

調査主体:合同会社DMM.com
調査期間:2021年6月11日(金)~6月15日(火)
調査対象:全国の20代~50代のビジネスパーソン男女
有効回答数:500件
詳しい調査結果はこちら

【注目記事】withコロナ時代の外食の“兆し”は「イエナカ外食」。リクルートが「コレカラ会議」開催

緊急事態宣言中に約6割が外食を経験。最多の理由は「美味しいものを食べたい」

まず、緊急事態宣言中の外食状況について見ていきたい。今年の緊急事態宣言中に「外食した」と答えた人は58.0%と全体の6割近くを占めた。

昨年の緊急事態宣言中と比較すると、人々の意識の変化が伺える

外食をした理由としては、「美味しいものを食べたい(55.9%)」が最も多く、次いで「飲食店を応援したい(37.6%)」、「ストレス解消(30.3%)」などが挙げられた。

ストレス発散や気分転換に外食をしたいと考えている人も多いよう

一方、自炊についての調査では、自炊の頻度を「毎日(38.4%)」と回答した人が4割近くになった。そのうち、自炊の理由で最も多かったのは「節約になるから(48.1%)」で、「料理が好き・趣味(18.6%)」という回答は2割以下に留まった。この結果からは、「生活のためにやむを得ず自炊している」というムードも感じられる。実際に、約6割の人が自炊を負担に「感じる(19.8%)」、「どちらかというと感じる(38.8%)」と回答していた。

潜在的な外食需要は多いと推測される

上記の結果を見ても、新型コロナウィルスの影響による長引く自粛生活の疲れが、人々の「美味しいものを食べたい」という意識を少なからず高めていることは間違いないだろう。こうした背景も、緊急事態宣言中の外食率の高さに繋がったと考えられる。

宣言中の外食はやはり「少人数」に。一方で「飲食店を応援したい」の声、多数

次に、緊急事態宣言中に外食した人を対象とした、外食時の利用状況について紹介する。

宣言中の外食頻度については、「週に1~2回(37.6%)」、「月に1回(32.1%)」、「月に1回以下(18.3%)」という結果に。外食時の人数は「2名(54.5%)」が最も多く、次いで「1名(35.5%)」、「3名(27.2%)」との回答が続く。

感染対策のためにできるだけ頻度を減らしている様子が垣間見える

宣言中の外食1回あたりの平均支払金額は、ランチで最も多いのが「500円以上1,000円未満(51.7%)」で、宣言前から変化はあまりないと考えられる。一方、ディナーは、「1,000円以上2,000円未満(24.8%)」が最も多く、最少額である「1,000円未満(17.9%)」も2割弱いた。時短営業や酒類の提供自粛などが要因で減額していると考えられる。

ディナーに関しては、時短営業やお酒の提供不可などによる影響が顕著に

また、利用するお店については約9割の人が「緊急事態宣言前から利用していた店(60.6%)」、「どちらかというと緊急事態宣言前から利用していた店が多い(29.3%)」と回答。馴染みのある飲食店が宣言下で困っているのを「応援したい」と考える人が多いようだ。

営業制限を余儀なくされ困っている飲食店を応援したいと考えている人は多いよう

実際、「コロナ禍で飲食店を応援したいと思うか」という質問には、8割以上の人が概ね「そう思う」と回答(「とても思う(18.0%)」、「思う(30.8%)」、「どちらかというと思う(33.4%)」)。飲食店が置かれている状況は依然として厳しいが、多くの人が飲食店を応援したいという思いを持っていることがわかった。

外食しづらい状況においても、多くの人が飲食店を応援したいという思いを抱いている

コロナ禍で飲食店を取り巻く状況は日々変化している。こうしたデータは、その変化を裏付けるものとして参考になるはずだ。ぜひ、日々の営業に役立ててほしい。

約6割の消費者が緊急事態宣言中も外食へ。「飲食店を応援したい」との声も多数 | Foodist Media by 飲食店.COM (inshokuten.com)