直近1年間に「外食で料理を食べきれなかった」経験のある人は58.7%。リクルートライフスタイルが４月、約１万人に調査した。日本の食品ロスの５分の１が外食産業によるものであり、外食の持ち帰りを通した食品ロス削減の取り組みが今後も進んでいくかどうかを明らかにした。調査では、食べ残しの持ち帰りについて87.6%が賛成しているという。食品ロス削減には、料理の食べきりや余った料理の持ち帰りなどの対策が問われている。(辻 陽一郎) 

リクルートライフスタイルの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」がインターネットでアンケートを実施した。有効回答は1万134件。 

「外食で食べきれなかった料理の持ち帰りについての賛否」には、賛成・どちらかといえば賛成を合わせると87.6%。理由は「残す(捨てる)のはもったいないと思う」や「食品ロスの対策として有効だと思う」が上位に挙がった。反対の理由は「食中毒など衛生上の不安を感じる」など。 
農林水産省によると日本国内で本来食べられるにもかかわらず廃棄される食品ロスは年間約621万トン発生している。外食産業は約120万トンと全体の中でも割合が多い。全国の自治体では、「適量注文」や「食べきり」、「食べきれなかった料理の持ち帰り」などを消費者への啓発も広がっている。 

一方、食べ残しをした経験者に「実際に持ち帰りを行ったか」と聞いたところ、33.5%が「持ち帰りたかったが、持ち帰らなかった」と答えた。 

「ホットペッパーグルメ外食総研」の稲垣昌宏上席研究員は「持ち帰りたかったが持ち帰らなかった一番の理由は、『持ち帰りができる飲食店なのか分からないから』だということが調査で分かった。飲食店は、持ち帰りに対する取り組みを進めていく中で、自店では持ち帰りができることの提示を行うことや、持ち帰る際の汁こぼれや匂いなどに配慮したシェアバッグの用意などが求められていく」と話した。