外食大手３５社の７月度の売上高が発表されましたが、

３５社のウチ、１９社が前年割れ、１６社が前年対比で増収となり、

業態によって、好不調の明暗が分かれる結果となりました。


不調が目立ったのは、居酒屋チェーンや焼肉チェーン。

一方で、好調なのはファミリーレストランや牛丼チェーンで、

回転寿司・カフェ・ラーメンなどの業態は、好不調が入り混じっています。


ファミリーレストランやファーストフードなどの「低客単価」業態は、

テレビ露出の増加などの追い風もあり、客数が増加し、

震災後の売上減少から、いち早い回復を果たす一方で、

居酒屋・焼肉などの比較的客単価の高い業態については、

低単価業態に比べて、客の戻りが遅れている様子が見て取れます。


特に、焼肉業界については、

放射性物質による牛肉汚染や生肉の集団食中毒事件などの

余波が色濃く残っており、業界全体の売上回復・信頼回復には

まだしばらく時間が掛かると見られています。


これからの出店のお考えの方も、既に経営をされているオーナー様も、

業界全体のトレンドをいち早くキャッチし、

”時代の先を行く”経営を、常に心掛けたいものですね。

今後の外食業界の動向にも、ぜひ、ご注目いただければ、と思います。