世界遺産のフィレンツェ歴史地区でオープンするレストランと食品店は、食材の少なくとも７割を地元産とすることが義務付けられる。観光客向けの外食産業がひしめく同エリアで、伝統的な食文化が失われることを危惧（きぐ）した市が新たな法律を制定した。現地紙ラレプブリカが16日伝えた。
　この法律はレストランと食品店に対し、トスカーナ州が作成した伝統食材リストから選んだものを使用・販売するよう定める。エスニック食品店など一部の例外を除き、地元食材の割合を向こう３年で全体の70％に高めなければならない。
　リストには、イタリア料理に欠かせないトスカーナ産のワイン「キャンティ」のほか、ペコリーノチーズ、ソラーナ（Sorana）産の白インゲン豆、スペルト小麦「ファッロ・デッラ・ガルファニャーナ」などが含まれる。
　歴史地区では毎週１店舗のペースでレストランが開業しており、ケバブ店や粗悪な外国製品を売る店が増加。ダリオ・ナルディエッラ市長は同市のイメージが損なわれていると嘆き、「大量生産された食品が伝統的なトラットリアや食品店に取って代わっている。これを断ち切らなければならない」と話している。