古本屋マルス書房

東京の小池都知事は「危機的状況」だと煽って大衆をあらぬ方向に導こうとしているようだ。

大阪の吉村知事も土日は外出を避けてくれとかバカなことを言っている。

しかしこれは集団ヒステリーで、実体的な危機もないのに騒いでいるだけで権力者自らが社会と経済を破壊しているに他ならない。

今週号の「週刊現代」が「あなたが死ぬ確率」と題した記事を掲載している。それによれば今回の肺炎で年間の日本の死者数は多く見積もって1000人くらいだろうとし、昨年の日本の全死者数136万人で割った、コロナで死ぬ確率はたかだか0.07パーセントに過ぎない。これはインフルエンザの0.24パーセントよりずっと低い。

他人に殺されて死ぬ確率は0.02パーセントでこれよりは少し高い程度、交通事故で死ぬ確率の0.26パーセントと比べると格段に低い。

マスコミもバカなやつしかいないのでくだらない危機 情報を煽りまくってどうしようもない。もともと大衆には判断能力などというものはないから、テレビや何やらで煽られたら即座に反応して買いだめをしたり、会社を閉じたり、事業を抑制したりしてしまう。

それにしても、以前日垣隆も縷々述べていたが日本人の死因で侮れないのが、「お風呂で溺れて死ぬ」で年間6000人、率にして0.44パーセントもあって、川や海で溺れて死ぬの820人、0.06パーセントに比べてはるかに高い。

また「平らなところで転んで死ぬ」も「階段など段差で転んで死ぬ」のほぼ2倍あることにも驚かされる。

うーん死ぬならどっちかといえば階段などの方が〜〜てな感じもするが歳を重ねると段差がなくてもこけてしまうわけだ。