サッカーのPK戦の勝ち負けは運不運なのか、それとも実力の一部なのか――。

アルゼンチン対フランスの決勝戦を含め、昨年カタールで開催されたワールドカップ（W杯）は幾つかの重要な試合がPK戦で決着し、さまざまな議論を巻き起こした。ラウンド16でクロアチアに敗れた日本しかり。

簡単に答えは出ないPK戦の深遠を語ってくれた人がいる。

1月14、15日に神奈川県のパシフィコ横浜で行われた「第13回フットボールカンファレンス」に講師として登壇したフランス・フック氏である。

W杯直後とあって、国の内外から招いた講師陣はW杯をテーマに語ることが多く、カタール大会でオランダ代表のGKコーチを務めたフック氏もアルゼンチンにPK戦で敗れた準々決勝の内側をつまびらかにしてくれた。

オランダ人の同氏は16歳でプロのGKになり、12年間の競技生活を終えた後はコーチとしてキャリアを積んだ。

JFAのゴールキーパープロジェクトでは2018年からテクニカルアドバイザーを務め、日本の若いGKのレベルアップに貢献してくれている。

そんな同氏が明かしたカタール大会におけるオランダ代表のPK戦への用意周到な準備、勝利に懸ける執念には脱帽するしかなかった。

後景として、オランダが14年W杯ブラジル大会で2度のPK戦を戦ったことがあるようだ。

準々決勝のコスタリカ戦の勝利（4-3）と、準決勝のアルゼンチン戦の敗北（2-4）である。

コスタリカ戦では延長後半追加タイムに、GKをそれまでのキャリアで一度もPKを止めたことがないヤスパー・シレッセンから、PKストッパーとして定評のあったティム・クルルに代えた。

するとこれが見事に的中し、クルルはPKを2本止めて準決勝進出の立役者となったのだった。

しかし、続くアルゼンチン戦は同じくPK戦に突入するも、それまでに3人の交代枠をすべて使い切って、シレッセンをそのまま起用せざるを得なくなり、アルゼンチンに敗れたのだった。

フック氏によると今回もPK戦専用のGKを用意すべく、大会前に「6人のGKを呼んでテストをした」という。

それぞれのGKのサイズ、リーチはもちろんのこと、どれほどの跳躍力や敏しょう性を備え、いろいろな種類のPKに対して、どれくらいの速さでどこまで手が届くか、データを採取していったという。

面白いのは、キッカーが蹴る前に先に動くようなギャンブルはしないように約束させたこと

オーディションの結果、U-21(21歳以下）代表だったキエル・スヘルペンにPKストッパーの資質があることが分かった。

身長は2メートルを超えるから、ゴールの前に立つだけで相当な威圧感だろう。オランダにとっての不運の始まりは、最善と思われたスヘルペンがケガをして代表に選べなくなったことだった。

人事を尽くしても天命に背かれるのがPK戦という感じになる。

それでも「練習をすればできる保証はないが、練習をしないと運も引き寄せられない」「成果も大切だが、そのプロセスが大事」という信念を持つフック氏は重ねた努力を無駄とは思っていない。

JFAはカタール大会後、アンダーエージの国際試合で勝敗に関係なくPK戦を行う取り組みを始めた。

親善試合でいくら蹴っても、公式戦の緊張感にはほど遠いという意見もあるが、W杯のラウンド16に4回進み、うち2回はPK戦で敗れた日本としては、無為無策で本番に臨むわけにはいかない。

特にGKに関しては、PKに強いGKは十分に育成可能ではないか。

その場の空気、状況に大きく心理的に揺さぶられやすいキッカーに比べ、GKのPKストップは練習の成果をストレートに発揮しやすいように思えるからだ。

この4年間でそんな人材の発掘、育成を着実に進めておきたい。

分断が深まる世界でインドが存在感を高めている。

インドの人口は2059年まで増え続ける。

2023年の20カ国・地域（G20）議長国として発展途上国の代弁者を自任する。

国連推計で14億人を超えた人口は23年、資料が残る1950年代以降で初めて中国を抜き、世界最多となる見通しだ。

インドは米国と時差があり、昼夜が反対であることから仕事が引き継ぎやすく、しかも植民地だったため英語が公用語。

これがインドの経済成長要因とされる。

昨今、欧米日の要人がインドに積極的に接触する理由は、対ロシア対策である。

インドは、ロシアに対して「今は戦争をする時代ではない」と発言したが、裏ではロシア産原油の最大の輸入国となり、実質的に財政援助をしている。

なので、欧米日の説得が、インドを動かしている訳でないのである。

国連でロシアを非難する決議も欠席をしたのは周知の通りである。

「インドは民主主義国家であり、欧米日と同じ価値観である」と錯覚したのが、欧米日の間違いであると記事は指摘している。

インドは歴史的に中国と仲が悪く、中国をけん制するために、大国ロシアとも連携しているのである。

モディ政権は、ヒンズー教色が強く、決して民主的とも言えないのである。

よってインドを西側諸国に振り向かせるには、対中国に対して、よりきつい対応を欧米日がとればインドは、西側諸国と連携すると指摘している。

SBI新生銀行は1月24日、コンビニエンスストアでのATM出金手数料を2月6日から無料化すると発表した。

また、SBI新生銀行への商号変更を記念し、2024年3月31日までは、回数無制限で利用できる。

今回、セブン銀行、ローソン銀行、イオン銀行、Eネットといったコンビニに設置されたATMでの利用は、ユーザーのランクに関わらず無料となる。

ただし、ファミリーマートに設置されたゆうちょ銀行ATMは引き続き有料のままだ。 SBI新生銀行は、開業当初、どのATMを利用しても手数料無料という点を特徴として、一般の利用者を増やしてきた。

ところが戦略転換により18年10月からは、通常ユーザーの出金手数料を有料化した。 さらに21年1月からは、それまで無料だった「ゴールドランク」以上のユーザーについても、都市銀行やゆうちょ銀行での出金を有料化した。

ゴールドランク以上のユーザーについては、コンビニでの出金は無料を継続したが、ファミリーマートに設置されているATMがゆうちょ銀行提携の場合は有料となるなど、複雑だった。 SBIグループは買収したSBI新生銀行を「グループの中核銀行」と位置付けており、改めて一般ユーザーに利便性を訴求する狙いがある。

ころころと変わる戦略であり、ユーザーからは「いつの間にか改悪となっており新生銀行を使わなくなった」との声もあったほど。

金利上昇を見越して、預金のかき集めを図るのが一番の狙いだと思う。

預金さえ集まれば、融資ボリュームも稼げる。

今後金利上昇は間違いなく、まず預金増強というのは理解はできる。

下手に高金利の預金を獲得するより、利便性で顧客を開拓した方が良いとイメージ的に思う。

顧客さえ戻れば、その顧客がいずれ投信や住宅ローンの顧客になっていく。

 SBIには拒絶感は無いが、ネット銀行は私には合わない。

誹謗中傷とも言われる昨今であるので理由は書かないが、「預金」はしっかりとした店舗のある銀行の方がいいな。

米国の不動産価格が一段と下落するとの見方が強まっている。

住宅やオフィスに投資する上場不動産投資信託（REIT）の時価総額は、保有物件の価値に対して2～4割安い水準に落ち込んだ。

主要企業の業績不振でオフィス利用の減少が続き、空室率は高止まりが続く公算が大きい。

住宅も実質賃金の目減りで入居需要が冷え込む。

米国の実体経済の落ち込みがさらに進むとの懸念が透ける。

REITは実物不動産に先行する形で、需要や賃料の動向が価格に反映され易い。

世界の上場リートの価格は2021年末比較で22％も下落している。

ちなみに日本でも18％下落している。

米国経済をけん引してきたハイテク業界の人員削減によりオフィス需要が減少し、オフィス系リートに限ると40％も下落している。

新型コロナによる構造的な要因もある。以前として自宅ワークが続き、オフィスに人が戻らない状況が続いているそうだ。

米国主要10都市の出社率は50％を切っているとのことである。

また若い世代は、家賃負担に耐えられなくなりつつあり、アパートから抜け出し、親との同居に回帰している。

これは米国の話であるが、日本もインフレ率次第によって、米国と同様のことが起きる可能性は極めて高い。

よって

不要不急の不動産は買うは少し待つ

売却予定の不動産があれば売ってしまう

のが良いかと思う。

日本のリート市場の動向はまたの機会にアップします。

米国の木材価格が下落している。

先物価格は2年8カ月ぶり安値圏で推移し、新型コロナウイルス禍の在宅勤務需要で価格が急騰した「ウッドショック」以前の水準に戻った。

住宅ローン金利の上昇で住宅需要が落ちているためだ。

価格の急反発を見込む声は少なく、住宅市場の停滞は長引きそうだ。

確かにグラフを見ると、値上がり前の2020年1月の価格まで下落してしまっているのがわかる。

米国では住宅ローン金利は６％台まで跳ね上がっており、これだけ金利が上がると借金をして建てようという人は極端に少なくなっている。

そもそもウッドショックとは、金利が低く借金し易い環境であったうえに、コロナによる巣ごもりで、住宅需要が急拡大したために木材価格が跳ね上がったものである。

今、金利急騰して、コロナが鎮静化したら、ショック自体がなくなったので、木材価格もコロナ前に戻って当たり前なのである。

住宅市場が低迷すればインフレ抑制効果もあるとの指摘もあるが、住宅投資は、波及効果が大きく、着工が減って喜ぶ業界も少ないと思う。

ということで、今後ポストコロナの時代はどうなるかというと、元の世界に戻る可能性が高いと思われる。

人が寄ったり、集まらないとやはり消費が伸びないので、官民ともにあの手この手で、人が繰り出す施策を出してくると思う。

コロナのおかげで、意味のない会議や会合も減った。

1，2度面談させていただいた方となら、オンラインで話をすることに抵抗は少ない。

相手さんも同じように感じているのでないかと思う。

人が触れ合う機会や、観光が戻ることは大いに歓迎するが、意味のない会議（特に地方公共団体主導）は復活しないで欲しい。