住宅を活用した宿泊サービスである民泊は、新型コロナウイルス禍で利用者の7割を占めていたインバウンド（訪日外国人客）を失い、大打撃を受けた。

そのなかで施設数が2倍になるなど逆に成長した地域がある。

カギはリモートワークなどビジネス需要の取り込みだ。別荘地を管理する日本駐車場開発などが新たな商機とみて事業化を進めている。

民泊施設が２倍以上増えたのは、和歌山県、栃木県

大打撃を受けたのは大阪市、広島市、札幌市などである。

しかしながら昨年はリモートワークのために平日に会社員らがやってきたとのことである

確かに大都市近郊の保養地ならリモートワークに最適である。

コロナが落ち着きを見せている今、どこまで経費を払ってリモートワークが続けらるかは不透明である。

足元では、海外からの旅行客が激増しており、こういった状況を見ると、また大都市圏での民泊が息を吹き返す可能性もある。

更に記事では、

「最近の外国人旅行者は、古民家やお寺など施設のカテゴリーを重視する傾向がある。日本でも今後外国人が来なかった地域に注目が集まる」と書いている

とすれば、米原などは絶好の地域ではないか？

新幹線が停まるというのは、絶対的な強みである。

京都や名古屋から３０分でこられ、伊吹山と琵琶湖、夏はカヌー、冬はスキーをしてもらうなど体験型旅行ルートはかなりあると思う。