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2023 / 10 / 16  05:00

「よろしくお願いします」はNG?効果の高い1 on 1を行う方法  前編

 

 

近年1 on 1を導入する企業が増えています。従業員が少ない中小企業においては、経営者自身が実施するケースもあるでしょう。しかし1 on 1は適切な方法で実施しなければ、大きな効果は期待できません。

今回は『トップ5%リーダーの習慣』の著者であり、株式会社クロスリバーの代表取締役社長である越川 慎司さんに、経営者が従業員との1 on 1を効果的に進める方法などについてお話を伺いました。


目次

· 1 on 1はどうあるべき?理想は「部下の話す時間が7割」であること

· 1 on 1は経営者自らが実施するべき?効果的な1 on 1の進め方

· 1 on 1の効果を高めるための4つのポイント

1 on 1はどうあるべき?理想は「部下の話す時間が7割」であること

改めてになりますが、「1 on 1」とはどのような取り組みなのでしょうか?

1 on 1」とは上司と部下が行う11の対話です。決められた議題に対して、徹底的にアクションを行うことによりミッションの成功や部下の成長を促すことを目的としています。

一般的には「1 on 1ミーティング」と呼ばれますが、実際に行うのは対話であるため、正確には「1 on 1トーク」という表現が近いでしょう。つまり1 on 1の定義は、上司と部下もしくはリーダーとメンバーが11で直接対話をすることです。

1 on 1には2つの段階があります。1段階目「関係構築」で、2段階目が「行動支援」です。

関係構築ではお互いに心を開いて話し合える関係を築くことが求められます。チームミーティングや会議ではなかなか実現できない11の対話によって、お互いの思いや考えを素直に伝えられるようになることが目標です。

関係構築ができたら、2段階目の「行動支援」に移ります。ここでは部下が主役となり、部下自身が積極的に話すようにすることが重要です。目安として、部下の話す時間が全体の7割を占めることを目指しましょう。

部下に話す機会を与えるコツは、質問ではなく発問させることです。上司が答えを知っていない状態で傾聴や共感の姿勢を取りながら、お互いに答えがわからない状況からの中で部下に考えさせることがポイントです。ティーチングではなく、部下自身の気付きを引き出すコーチングを行いましょう。

1 on 1は一方的に話す場ではなく、共感や共創のためのツールです。感情を共有し腹を割って話す場であるとともに、行動支援や共創を行う場でもあります。近年は経営者や上司、顧客が主導権を握る時代ではなくなってきたため、一緒に寄り添って共感し、一緒に解決策を見つけられるフラットな関係を築くようにしましょう。

1 on 1によって中小企業が得られるメリットを教えてください。

近年、特に中小企業は圧倒的に人手不足のため、言われたことだけをやる「待ち受け組織」ではなく自分たちで考えてやる「自立組織」を作ろうとする企業が多いです。1on1を行うことで心理的安全性が確保でき、自立組織を作りやすくなるというメリットがあります。

 

逆に1 on 1を実施しないことによるデメリットとして、下記5つがあげられます。

1.唐突な退職
まず優秀な人が「来月辞めます」と突然言ってくる「ビックリ退職」です。

2.メンタル疾患増加
近年、歴史上最も増えているといわれるうつ病などのメンタル疾患が増えます。

3.行動支援不足による部下の意欲減退
1 on 1を実施しない場合、部下の行動支援ができないため育成機会も減っていきます。

4.嫉妬や愚痴の増加
上司・部下で良好な関係性が築けないことにより、嫉妬や愚痴、メンバー同士の足の引っ張り合いなどにもつながるでしょう。

5.疑心暗鬼による離職率増加
1 on 1や対話が少ない場合、部下が良い評価をもらっていても「なんでこんなに良い評価なんですか?」と疑心暗鬼になり、離職率が上がるケースも散見されます。

自立組織を作るためには心理的安全性の確保が必要、ということですね。では、心理的安全性が確保できている場合とそうでない場合では具体的にどのような違いが出てくるのでしょうか?

目標の達成率や離職率に大きな違いが出ます。

例えば先ほどお話しした関係構築段階において、心理的安全性が取れているチームを「チームA」としましょう。チームAでは上司と部下が2週間に一度、1 on 1を行っています。そんなチームAは会議が少なくて研修時間が多く、結果的に目標達成もしやすい状態になります。

一方1 on 1や対話を行わない「チームB」は、資料作成の時間が仕事の大半を占めたり、精神疾患を患う人が多くなったりしています。離職率もチームAと比較してかなり高いことがわかります。

 

このような調査結果から、人手不足の解消につながる自立組織を作るためには心理的安全性を確保する必要があるといえます。そしてその心理的安全性を確保するのに、大いに役立つのが1 on 1なのです。

正しい方法で1 on 1を継続的に行うと、現場から経営者に対して「今ちょっといいですか?」という声かけが増えるようになります。これは調査でわかったことですが「今ちょっといいですか?」という声かけは事業開発の機会につながります。廊下や会議室の前でこのような声かけが頻繁に起きる企業では、新商品の開発などもうまくいっている傾向があるのです。

 

2024.05.31 Friday