昨今の買い物は、単に買い物だけでなく、過ごせる時間を如何に提供するかに変わってきている

そう感じたのは、もう２０年以上前のことである

コロナを経て、その流れが加速したように思う

下記の記事は、今更ながら・・・の内容ではあるが、まとめると

ファッションアパレル店舗数は激減している

代わりに教育、中古品買取店、保険などの店舗が増えている

エンタメがキーワードだが、エンタメ好きは、ショッピングも好き

ということです

当地では、巨大なショッピングモールと言えば、平和堂本店しかないが、道の駅さんなどは下記記事は参考になるかもしれません

ショッピングセンター（SC）など商業施設のテナントの主役が代わりつつある。

新型コロナウイルス下でアパレル店舗の減少ペースが速まる一方で、サービス・エンターテインメントといった物販以外が5年で12%増えた。

インターネット通販の普及などに伴い、モノを売る機能にとどまらない体験など「コト消費」の場としての役割が増している。

SC用システムのリゾーム（岡山市）が集めるテナント出退店データを分析してみた。大型商業施設や駅ビルなど約3500施設が対象だ。

サービス・エンタメは18年1月〜23年1月の5年間で約12%増え、全体の約3割を占めるようになった。

18年に3割あったファッション・ファッション雑貨は、18〜23年で約16%減った。

消費低迷で減少傾向だったところにコロナで大量閉店を迫られ、店舗数最多の座を21年8月にサービス・エンタメに明け渡した。

サービス系で増加が多いテナントは、「買取大吉」（113店増）など中古品買い取り店が目立つ。

コロナ下の巣ごもりで不用品を処分する人が増え、物価高で値ごろな中古品需要も高まっている。

「スーモカウンター」（102店増）や「保険見直し本舗」（72店増）といった相談窓口、「そろばん教室88くん」（99店増）など教育系も上位に並ぶ。

保険は火災保険料の引き上げや物価高を受け、見直しニーズが高まっている。

エンタメは「namco」（40店増）などゲームセンター、カラオケ店「まねきねこ」（10店増）などが上位だった。

消費者意識も変化している。

SNS（交流サイト）運営のPIAZZA（東京・中央）は21年、商業施設に何を期待するか消費者に聞いた。

首位は「欲しい物が手に入る」（69%）だが「子育てファミリー向けの企画や設備の充実」（45%）、「買い物・飲食以外の施設の充実」（19%）など物販だけにとどまらない価値を求める声も多い。

サービスの比重は経済全体でも高まる。

総務省の家計調査（2人以上世帯）によると、19年の支出額に占めるサービスの割合は42.4%と20年ほどで2ポイント弱上昇した。

コロナ下で一時低下したものの、21年から再び上向き始めた。

消費者向け物販市場の9%に迫る電子商取引（EC）も、店頭販売の逆風になる。

こうした状況を受け、商品を知ってもらうショールーム機能に特化した「売らない店」を導入する動きもある。

22年4月、家電などの体験型店舗「b8ta（ベータ）」がイオンレイクタウンkaze（埼玉県越谷市）に登場した。丸井グループも「売らない」テナントを増やすという。

エンタメ好きは買い物にも支出を惜しまない

助言会社SC&パートナーズ（東京・世田谷）の西山貴仁代表は「新規客は高齢化などで減っており、既存客のリピート率向上が必要。

公園やサービス系テナントの役割が高まる」と指摘する。

コト消費でモノは売れなくなるのか。

調査会社のナウキャスト（東京・千代田）が分析するクレディセゾンの匿名化データからは、そうとも言い切れないことがわかる。

1都3県のクレジットカードを使う20〜30歳代で、22年に映画などエンタメ・サービス系に支出した人は、全体より買い物の年間支出額が高めだった。

食料・電器・文具店などでの支出は約2割多い。

ナウキャストの辻中仁士最高経営責任者（CEO）は「エンタメ・サービス系のテナントが買い物意欲の高い客を呼び、物販にも相乗効果を生む」と話す。サービスの付加価値を競うことは、施設の独自性や魅力を高める要素になる。