米NY発の売らない百貨店「ショーフィールズ」がこの夏に日本に上陸する

店頭では、商品の販売を目的とせず、来店客に衣料品や化粧品などを試してもらう

米国では、コロナ禍で、老舗百貨店の破綻が相次いでおり、同社は売らない店舗の代表格として急成長している

たしかに、１６日の日経新聞には、日本の百貨店の売り上げがどんどん下がってきていることを伝えていた

まず２０２２年夏までに東京に３００平米までの小型店舗を開く

半年間試験運用後に１２００平米ほどの旗艦店舗を商業施設内等に開設する

将来は、１０店舗以上の展開を目指す

出店ブランドは従来の一流といわれる、百貨店ブランドとは一線を画し、D2C（ダイレクト、ツー、コンシューマー）と呼ばれるネット通販に特化した２０ブランド

出店を募る

収益源は、出展料と来店データの提供

来店客の滞在時間、行動軌跡までもが情報となる

総務省のデータによると、２１年１１月のネット通販利用世帯は、前年同月比較+３％の５４％にも達している

なお日本の丸井や大丸松坂屋も「売らない店舗」を始めており、日米対決も見ものであるが、そもそもデータと出展料だけで会社が継続できるのかを見ていきたい。