今春、畜産・精肉業を営む「大石農場２９．ｏｉｓｈｉ（にく・おおいし）」の大石恵子（５２）と、松浦市福鷹商工会鷹島支所長の八方尚美（５５）が、松浦市の大石の店舗で、額を寄せ合いながら書類を読み込む姿があった。

２人が目を通していたのは、昨年末に実施した商品アンケートの調査結果だ。

同商工会では毎年、いくつかの会員事業所をピックアップし、その事業者が製造販売する商品に対するアンケートを行っている。

　２０２５年度は、大石農場など４社が対象に。大石は、自家製の鷹島牛を使い加工したハンバーグとコロッケを調査した。

　消費者ニーズや購買動向を探ることができるアンケートは、事業者に貴重なデータをもたらす。

　例えば食品の場合、事業者は「とにかくおいしいものを作ることが最優先」と思いがちだ。ある意味正しいが、食べ物は「おいしい」だけで売れるとは限らない。価格、パッケージ、ストーリー、安心感など、購入判断に関わる要素は多岐にわたり、事業者が自身の経験や勘だけに頼るのは危うい。

一方で、小規模事業者が単独でアンケートを行うのは負担が大きいのも事実だ。

このような実情を背景に、同商工会では市場調査の大切さを学んでもらう一環としてアンケートに取り組んできた経緯がある。

　今回の大石農場のアンケートを八方が分析した結果、味の評価は非常に高かったものの、パッケージや情報発信、ネーミングなどの面で改善の余地があることが判明。大石は「顧客の生の声を聞くことができる機会はなかなかない。今回集まった声を、今後の商品開発に生かしたい」と話している。