2025-02-13 16:24:00

 

セミナー目的
本セミナーでは、ECの効果的な活用にご興味のある事業者様に対し、「商品に潜む高付加価値」を体験できる実店舗・WEB・ECサイトを効果的に活用し、顧客の商品に潜む商品価値の認知を通じて、総合的に売上増を目指すヒントをお届けしたい。


セミナー内容

① 実証参加3事業者による成果発表
②
 沖縄JTB担当者よりEC活用のためのセミナー

開催概要

開催日 :2025年3月5日(水曜日)

開催時間:14時30分-16時30分 受付開始 14時10分

場所 :那覇商工会議所 2階ホール 沖縄県那覇市久米2丁目2番10号

 ※ 駐車場のご用意はございませんので、周辺のコインパーキングをご利用ください。

開催形式:会場参加、もしくはオンライン参加をお選びいただけます

定員:会場参加80名 オンライン参加:100名

 

チラシ

pdf セミナーチラシEC.pdf (0.81MB)

 

参加

無料

 

申込

申し込みURL(外部リンク)新しいウィンドウで開きます

 


問い合わせ

株式会社JTB 大阪第三事業部 事業創造室

電話: 06-6260-0259 Eメール: support.47storey@jtb.com



■
沖縄県ホームページ
https://www.pref.okinawa.lg.jp/shigoto/keizai/1009879/1010168/1032590.html


2025-02-12 14:06:00

 

宮古島市産業振興課では、annaフェス実行委員会と連携し「annaフェス~しまさんにしましょう♪」を開催します。

 

宮古島市ホームページ

https://www.city.miyakojima.lg.jp/soshiki/shityo/sangyoushikou/sangyoushinko/oshirase/2025annafes_shimasanmarche.html

 

テーマは「島ならではの子育て、遊び、食や文化・風土を楽しむ!しまさんでつながるフェス」。annaフェス恒例のハイハイレースや農家さんと交流しながら美味しい島食材を買える「しまさんマルシェ」など多数の出店も予定しています。

島ならではの子育てや食・風土・遊びを楽しむヒントが満載のフェスをお届けしますので、多くの方のご来場をお待ちしています。

■日時:2月24日(月・祝)

 11:00~16:00

■場所:JTAドーム宮古島

詳しくは市HP、annaインスタグラム(@anna385m)をご覧ください。

 

産業振興課

0980-73-1919

2025-02-12 13:23:00

 

 

本会では経営改善普及事業に基づく事業者支援として、下記の日程にて「確定申告個別相談会」を開催します。

 

pdf 確定申告個別相談会チラシ.pdf (0.9MB)

 

 

 

 

 

◆日程:令和7年2月27日(木)

 

◆時間:午前10時00分~午後5時00分

 

◆会場:宮古島市伊良部商工会 会議室

◆講師:波平 正(波平税理士事務所 所長)

◆参 加 :完全予約制

◆費 用 :指導手数料が発生します。詳細はチラシまたは事務所へお問い合わせください。

 

2025-02-03 11:24:00

 

宮古島市企画調整課では、旧町村地域等(平良地区北部、下地地区、上野地区、城辺地区、伊良部地区)における賑わい創出基本計画を令和6年度策定し、それぞれの地域で賑わいを作り出す取組を進めて行く予定です。

今回の説明会では、地域ヒアリングやワークショップ等で頂いた意見を基に賑わいの拠点を選定、庁内の検討委員会にてまとめた内容を地域の皆様にご説明します。

 

伊良部地区に居住している皆さん、ぜひ、ご参加ください。

 

下記、チラシデータ

 

pdf 説明会チラシ.pdf (0.16MB)

 

【問い合わせ先】宮古島市企画調整課

Mail:1905.shingo@city.miyakojima.lg.jp

TEL:0980-72-4878(担当:上原)

 

2025-01-28 17:30:00

 

本調査は、宮古島市と宮古島市伊良部商工会で取り組む経営発達支援計画の事業として、伊良部地区の小規模事業者を中心に、管内景況の把握と会員事業所への支援強化を目的として実施しました。

 

調査期間:令和6年9月2日(月)~12月31日(火) 

 

 

 

 

 

pdf 伊良部地区_景気動向調査・会員ニーズ調査.pdf (3.64MB)

 

 

今年度で宮古島市伊良部商工会と宮古島市観光商工課との5年計画である「第一期経営発達支援計画」が終了し、現在申請中の「第ニ期経営発達支援計画」が承認されれば、今年の4月から新計画にて事業者支援に取り組む予定です。加えて、本会会員事業所からのニーズについても把握し、次年度事業計画に反映させていきます。