日本遠隔医療介護協会（Japan TeleCure & Care association、以下JTCC）は、2008年に開発したテレケアを用いて、2012年より介護施設にて臨床活用を行っている医療法人芙蓉会を発起人として、遠隔医療に従事する研修や情報の共有などを趣旨として2015年に設立された団体です。

長崎大学大学院の本田純久教授を監事とし、医学統計学の運用指導のもと、遠隔医療の臨床活用、その効果や有用性のエビデンスなど、遠隔医療の普及に合わせてより実践的な遠隔医療の活用、運用に取り組んでいます。

遠隔医療が、パソコンが当然に使用されているのと同様、医療・介護現場に当たり前に用いられる時代になろうとしています。

対面診療が重んじられてきたのは、対面診療のほうが医療の質が担保できたためで、それは当然のことだと思います。対面診療は遠隔診療に比べ、問診・触診・打診や聴診など患者様の観察、そしてコミュニケーションなどで勝るとされてきたためです。

しかし、このような十分な環境を整えられないケースも多く見られます。

例えば、先行事例となっている離島での遠隔医療の活用は、専門医の少ない環境でも専門的な診断を提供できるようなりました。

また、急増している介護施設では、毎日のバイタルを遠隔モニタリングすることで、週１回の訪問診療と比較して医療管理レベルを向上させています。対面診療ができない医療資源の乏しい環境では、医療の質の向上において遠隔医療の必要性があると考えられます。

同時に、ICTの特性を活かし、医療アクセスの悪い場所でも容易に豊富で良質なデータを取得することで、効率的に医療を提供できるというメリットもあります。例えば、加齢により一般成人と異なる特性を持つ高齢の患者様に対し、毎日バイタル値を測定し平均及び標準偏差を計算し熱型表にグラフ化することなどはICTを使えば容易に可能です。

JTCCの役目として、どのように各分野の遠隔医療の取り組みを臨床現場で各分野の専門医師が当然のものとして使うようになるか、それには人材の育成・技術の進歩・エビデンスが必要であると考えます。

「医療アクセスの格差を是正し、医療の質と効率を同時に向上させる」このような取り組みを医療・介護分野に広げ、遠隔医療を当たり前のものにしていくことがJTCCのミッションであります。このミッションを皆さまと共に実現していきたいと考えています。